自殺者の６５％、家庭内暴力を経験

自殺者１０人に６人は親や配偶者に家庭内暴力を受けていたことが分かった。家庭内の雰囲気が抑圧的で家族間の交流が少なかった時も自殺の確立が同じぐらいに高かった。

本紙の探査報道チームは昨年７月から先月まで亜洲（アジュ）大学心理学科の研究陣が進めた心理的剖検作業を同行取材し、６０人の自殺者を分析した。心理的剖検は自殺に至った心理の経路を追跡して絶望の根源を探る作業。

韓国は人口１０万人当たり３１．７人が自殺して経済協力開発機関（ＯＥＣＤ）加盟国の中で最も自殺率の高い国（ＯＥＣＤ平均は人口１０万人当たり１２．６人、以上は１１年基準）。０３年から９年連続して自殺率１位だ。保健福祉部は自殺対策を講じるため、昨年６月、政府レベルで初めて亜洲大学研究チームに心理的剖検研究を依頼した。自殺率世界１、２位だったフィンランドは、１９８６年、国レベルの心理的剖検プロジェクトを世界で初めて試み、人口１０万人当たりの自殺者３０．３人を１２年１７．３人へ減らした。

取材チームは暴力的な家庭で自殺の芽が生えることを確認した。親の家庭暴力を目撃したり、長期間虐待が放置されていたケース、結婚後、夫から常習的な身体・言語暴力に遭った場合を合わせると６５％（３９件）に達した。家族間の関係が権威的で硬直されていて、交流が少なかったケースも６３．３％（３８件）だった。

家庭暴力を経験した故人はどこの誰も自分を救出してくれなかったという無力感が心の奥に刻まれていた。成長した後、失職や債務累積、離婚など苦難に直面した時、解決できないという挫折感を覚えやすい。自尊感が低くて自分の命を軽く考える傾向さえ強かった。キム・キョンイル亜洲大学心理学科教授は、「自殺直前には疎外感が極度に達するが、家族の支持と愛情を体で経験できなかった人は、自殺をより簡単に決心できる」と話した。

保健福祉部は国内史上初めて、８ヵ月に渡って体系的な心理的剖検研究を終えた後、今月末ごろ、最終報告書と共に総合的な自殺防止対策を発表する予定だ。