科学技術情報通信部は１９日、核融合エネルギーの商用化に向けた中核技術である「超電導技術」を２０３５年までに確保する方針を明らかにした。核融合エネルギーは、太陽がエネルギーを生み出す原理を地上で再現する次世代のクリーンエネルギーであり、炭素排出がなく、燃料が事実上無限であることから、人類のエネルギー問題を解決する有力な代替案として注目されている。
政府はまず、世界最高水準の超電導導体試験・検証インフラを構築する計画だ。科学技術情報通信部は韓国エネルギー工科大学の構内に超電導導体試験・検証施設を建設しており、６月までに実験棟の建設を完了する予定だ。現在世界最高の施設とされるスイスの超電導試験施設「ＳＵＬＴＡＮ」より約３０％強い磁場環境で試験が可能で、完成すれば世界最高水準の施設になると見込まれている。
核融合炉の小型化の鍵となる高温超電導技術の開発も本格化する。高温超電導体は従来技術より強い磁場を生み出すことができ、次世代核融合炉の中核要素とされる。科学技術情報通信部は今年２１億５０００万ウォンを支援し、高温超電導磁石技術の開発に乗り出す。
チョン・ヘジン記者 sunrise@donga.com
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