韓国の労働者、年齢とともに認知能力低下 落ち幅はＯＥＣＤ平均上回る

韓国の労働者は、若年層から高齢層に移るにつれて、読解力や計算力が急激に低下するという分析結果を、国策研究機関が示した。

韓国開発研究院（ＫＤＩ）は１４日、「労働者の認知能力低下要因と改善策」と題する報告書を発表した。１６～６５歳の成人の認知能力水準を測定する経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の国際成人能力調査（ＩＡＡＣ）を分析した結果だ。

分析によると、韓国の２０～３０代労働者の認知能力（読解力・計算力など）は、いずれもＯＥＣＤ平均を上回っていた。２０１１～２０１２年の調査では、韓国の２５～２９歳労働者の計算力と読解力は、ＯＥＣＤ１７カ国中、それぞれ６位、４位と上位に位置していた。

しかし、年齢が上がるにつれて、認知能力の低下幅が他国より大きいことが分かった。韓国の４０代前半の労働者では、２０代後半と比べて、計算力が１４．１０点、読解力が１８．９４点低下しており、ＯＥＣＤ諸国平均（それぞれマイナス６．８６点、マイナス４．２３点）を大きく上回る落ち込みだ。ＫＤＩは「加齢に伴う認知能力の低下自体は自然な現象」としつつ、「低下の速度が他国に比べ、非常に速い」と指摘した。

ＫＤＩはその背景として、勤続年数に応じて賃金が自動的に上昇する年功給（号俸制）といった賃金体系が、労働者の能力開発を阻害している可能性を挙げた。能力よりも勤続年数が重視される企業が多いことで、労働者が自発的に認知能力の向上に投資する動機が弱まりやすいという。就職前は良質な職を得るため「スキル積み上げ」に注力する一方、就職後は能力開発への投資の必要性を感じにくくなる労働者が少なくないと分析している。


世宗市＝イ・サンファン記者 payback@donga.com