イラク攻撃で米仏のマスコミ応酬が激化

米国のイラク攻撃をめぐる米国とフランスのマスコミの応酬は、米国が先制攻撃を行ったのを受けて、１１日フランスのマスコミがいっせいに反撃に出て激化された。

仏日刊紙「ル・フィガロ」はこの日、対イラク戦争に備えて米国が北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）にトルコ防衛計画への協調を求めたのについて、「同盟国の足首を無理につかんで、ペンタゴン（米国防総省）があらかじめ立案した戦争計画に加えさせるのは見苦しい意図」とし、「戦争は（米国の）独断の命令で決まらない」と厳しい攻撃姿勢を示した。

仏ルモンド紙は、「フランス嫌悪症」という見出しの１２日付の社説でフランスを「サダムの仲介人になるため泣き叫ぶネズミ」と表現した英国記者の投稿を載せたウォールストリート・ジャーナル紙など米マスコミの報道を慨歎し、「このすべてが、フランスがブッシュ政府の政策に従わなかったため」と指摘した。

ル・パリジアン紙は、ラムズフェルド米国防長官がブッシュ大統領の耳元で「老いた欧州」に戦争を宣布するようにとアドバイスする風刺漫画を載せた。

これに先んじ、米ニューヨークタイムズ紙のコラムニスト、トーマス・フリードマン氏は、フランスの代わりにインドを国連安保理常任理事国に選出すべきとの見方を強調し、フランスの憤怒を買った。米ワシントンポスト紙も「フランスが習得している技術は、後退と逃亡しかない」と皮肉った。

米ニューヨークポスト紙はさらに一歩進んで、ノルマンディーの米軍墓地には「彼らはフランスのために犧牲になった。しかし、フランスはそれを忘れた」との文が墓碑に記されてあるとし、フランス人の口号である「フランス万歳（Ｖｉｖｅ　ｌａ　Ｆｒａｎｃｅ）」を真似て、「臆病者万歳（Ｖｉｖｅ　ｌｅｓ　Ｗｉｍｐｓ）」と皮肉った。

しかし、フランスとともにトルコ防衛計画に反対の意を示したベルギーのデルニエウェル紙は、「一昨年の９月１１日のテロ事件を行った者達の国籍は、その大半がサウジアラビアだったが、そこの石油ポンプは安全だ」とし、イラクだけを追い詰める米国の矛盾した姿勢をを辛らつに批判した。

これについて英国の大衆紙「サン」は、「気の小さいベルギー人」と書き、激しい攻撃姿勢を示した。デイリーメール紙も「とんでもない恩知らず」という見出しの記事で、「第２次大戦のとき、およそ１３人の米軍が欧州で犧牲になったのを思い起こすべき」とし応戦に加わった。

米国の盟邦であるイスラエルのマリブデイリー紙も、ロシア、フランス、ドイツの共同宣言について「バカものたち（Ａｘｉｓ　ｏｆ　Ｓｔｕｐｉｄｉｔｙ）」だと糾弾した。

朴濟均 phark@donga.com