コンピュータモニター、デジタルテレビ、携帯電話などに使われる超薄膜トランジスター液晶ディスプレー(TFT—LCD、今後LCD)産業は、最近爆発的な好況を迎えている。
24日、関連業界によると、LCDの価格は去年9月の1個202ドル(15型モニター)から最近260ドルにまで値上がりするなど、9ヵ月間上昇を続けている。
米国のディスプレー専門調査機関の「ディスプレー・サーチ」は、最近、三星(サムスン)電子の今年のLCDの売り上げが36億ドル、上半期には18億ドルになるという見通しを示している。去年は年間売り上げが計24億ドルだった。
またLGフィリプスのLCD、三星電子など、国内のLCDメーカーはそろって生産設備を拡大している。LGフィリプスのLCDは、5月に第5世代生産ラインを初めて稼動したのに続き、2つ目の第5世代ラインの構築に入ると24日、発表した。
第4世代のラインが1回に15型LCD6個を作るのに対して、第5世代は15個作ることから生産性が大幅に上がる。会社側は1兆4000億ウォン規模のこの設備が完成する2003年頃には、毎月12万枚(投入ガラス板)の生産能力を備えることになるとしている。
三星電子も当初10〜11月頃の5世代生産ライン稼動を計画していたが、量産の時期を8月末〜9月初めに繰り上げるよう全力を尽くしている。さらに2003年頃には生産量を現在の2倍に増やす計画。
問題は世界で相次いで行われているLCD業界の追加投資。日本のシャープと日立が大規模な投資を準備しており、AUオプトロニクス,CPTなど、台湾のLCDメーカーも第5世代の投資を急いでいる。
関連業界では、下半期以来生産量の増大による価格の引き下げを懸念している。LCDは別称「クリスタル・サイクル」という景気循環に従ってきた。好況の時、各企業がこぞって投資を増やすため、景気を悪化させた前例もたびたびあった。
このため、LGフィリップスLCDの今回の投資計画発表が日本や台湾メーカーを狙った「先制攻撃用」だという見方もある。価格が引き下げられても、先発メーカーは原価競争力を前もって確保しているため余裕があるのに対して、後発メーカーは対応しにくくなるため、競合メーカーの投資をけん制するための性格が少なくないということだ。
申然鐏 ysshin@donga.com






