大卒者の厳しい就職難の中、いわゆる名門大学出身と地方の大学や下位圏に属する大学出身者の求職形態に克明な違いが現れている。
名門大の卒業生は、働き場があるにも拘らず、より良い条件の職場を求めて｢自発的な未就職｣でいる反面、下位圏大学出身者は「どんな所でも就職したい」というつもりでいるものの、新規採用の減少と企業側の偏見などによって高い就職の関門を乗り越えることができないのが現状。
△実態＝９９年２月、延世（ヨンセ）大学商学部を卒業した李さん（２８）は、すでに職場を２ヵ所も辞めている。人がうらやむ大企業と銀行に勤めてみたものの、年俸や将来性などが本人の期待に及ばなかったからだ。李さんは現在、外資系の銀行かコンサルティング会社への入社を目指し、米国財務分析士（ＣＦＡ）試験を準備している。
忠清北道（チュンチョンブクト）所在の大学で電子通信工学を専攻した金さん（２７）は、就職浪人。金さんは、無線設備産業技師などライセンスを３つも取得していながら、李さんと違って心に余裕が持てない。金さんは、「毎週２回の割合で願書を出しているが、いつも書類選考で落ちている」とし、「地方の中小企業にでも受かってみたいのが本音」と話した。
ソウル大学が先月公開した、昨年の８月と今年２月の卒業生のうち、大学院と軍隊に進んだ者を除く純粋就業率は３５.０％。ところが、働き場がなくて就職ができないのではないというのが、同大学就業情報室の分析だ。ソウル大就業担当職員の崔美彗（チェ・ミヘ、４３）さんは１８日、「ベンチャー企業や中小企業からの求人依頼は持続的に入ってきているが、就職希望者たちは見向きもしない」と語った。
高麗（コリョ）大学就業支援部の朴炯圭（パク・ヒョンギュ、４９）部長も、「就職できなかった卒業生の大多数は、１０大企業や金融系統の外資系企業などを目指している自発的未就業者とみることができる」と述べた。昨年８月に同大学を卒業し、テレビ局の入社試験を準備している李さん（２６）は、「卒業同期たちも希望の所に就職するため１、２年程度は喜んで投資するつもりでいる」と話した。
一方、地方の大学や分校出身あるいは女子学生の場合、働き先など選んでいるような状況ではない。地方の大学が独自に集計した純粋就業率は５０ー６５％水準。しかし専門家らは、この数字が誇張されたものと分析している。
就職専門情報誌の「リクルート」は、独自の調査を通じて、地方大学卒業生の純粋就業率が３５ー４０％水準であると推定している。実際、就業率６４％と主張したある地方大学の就業担当者は、「インターンのような臨時職や屋台を運営している場合も就職とみなした」としながら、「正社員としての就業は３０％程度」と述べた。
就職情報専門サイトのジョブ・コリア（ｗｗｗ.ｊｏｂｋｏｒｅａ.ｃｏ.ｋｒ）が、大卒の求職者５００名を対象にして３月に行ったアンケート調査の中で、地方大学出身者の２５．１％が職種と年俸に拘らず、どこでも就職したいと考えているほど彼らの状況は切羽詰っているのだ。
△企業側の偏見＝地方の大学や分校出身者たちが就職の関門を簡単に乗越えられないのには、企業側の偏見が一役買っている。
ソウル所在のある大学の就業担当者は、「求人を依頼する企業側が、取得した単位やＴＯＥＩＣなどの点数が優れていても、分校の出身者や女子学生は推薦対象から外すよう要求することもある」として、「大学としてもできるだけ多くの学生を就職させようとしているので、企業側の要求を無視できない」と、悩みを打明けた。
リクルート誌の呉世仁（オ・セイン、３３）編集長は、「最近は、ネットを通じた採用が大きく増えるにつれ、一つの仕事に何千人もの人が集まる場合も多く、企業側として志願者を選抜する１次的な基準として出身校を利用している」とし、「地方の大学や分校生たちが不利益を受けるケースが、返って以前より増えている」と述べた。
企業側の偏見で就職に失敗したと考える一部の大卒者らは、「出身成分」を問わない公務員試験の方に進路を変えることもある。９８年２月、地方にある国立大学の行政学部を卒業して以後、未だ就職浪人をしている金さん（２８）は、「運良く書類選考が通って面接試験まで進んでも、地方大出身のためなのか、その度に不合格」になったとして、「試験成績だけで当落が決まる公務員試験に備えるつもり」と、辛い心の内を覗かせた。
玄基得 ratio@donga.com
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