第３次世界大戦はサイバー戦争？

第３次世界大戦は、すでに「サイバー世界」で始まったか。

国家の重要な基盤施設と情報が情報通信網に依存するようになってから、ハッキングやウイルス攻撃など仮想空間を通じた「テロ行為」が国家間の対立を引き起こしている。偵察機衝突事件以後、米国と中国のハッカーたちが繰り広げている攻防戦がその代表的な事例だ。

米国のセキュリティー専門企業、ディフェンス・コリアのソ・ジョンボム社長は「このくらいのハッカー衝突は、将来に訪れる戦争に比べれば味見のレベルに過ぎない」と言い切る。専門家たちは、未来のサイバー戦争は、特定国家の軍隊だけでなく、共同の敵を狙った個々人によっても起きる可能性があると憂慮している。インターネット上に散在しているハッキングプログラムやコンピューターウイルスを利用すれば、ネティズンたちのノート型パソコンの一つ一つが強力な火力を持った「個人兵器」化するということだ。

各国は、こうした破壊力を勘案し、インターネットと国防網などを利用してウイルスを拡散させたり、相手のシステムを撹乱させると言った未来型戦争に備えている。国内では最も早く「ハッカー養成論」を唱えた韓国科学技術院（ＫＡＩＳＴ）のイ・グァンヒョン教授は、「９７年には５０００名のハッカーを養成すべきだと主張したが、今はそれより１０倍のセキュリティ関連人材を育てなければならないほど、国家的な必要性が高まっている」と語った。サイバー戦争は、在来の戦闘とはその概念を異にする。物理的な破壊や殺傷よりは、国家の意思決定システムや重要軍事システム、金融網など、重要ネットワークのみを攻撃し、軍事的・経済的な対応能力を無力にするところに焦点が合わされている。

コンピューターウイルスは、相手のソフトウェアーの弱所を攻撃する方法のこと。コンピューターウイルスは、敵国の重要システムに隠れていては、決まった時間に活動しはじめ「時限爆弾」のような打撃を与える。

最近では、電算網内部の特定のターゲットだけを狙い撃ちする「客体移動仮想兵器」（ＡＭＣＷ）なども開発されている。米ニューメキシコにあるロスアラモス国立研究所は、強力な電磁気波で周辺の電算網のすべてのデーターを瞬時の間に破壊できる、書類ケースほどの大きさの「電子爆弾」を開発中だ。

ハッキングは「サイバー戦争の白眉」と言われる。全国の電算網に侵入し、プログラムを破壊したり、情報を歪曲して混乱を引き起こす。セキュリティ専門会社であるサイゼンテクのキム・ガンホ社長は、「敵の攻撃を遮断したり防御したりするのはハッキングの仕事だ」と言い、「善意でのハッカー養成に力を入れるべきだ」と語った。

ハードウェアー的なサイバー兵器では電波妨害が代表的だ。システムのハードウェアーを設計する際、チップの中に意図的に特定コードを挿入し、システム攻撃や浸透に使うやり方だ。

韓国情報保護センターのチーム長、パク・チョンヒョンさんは「このような仮想戦技術が犯罪組織やテロ集団に利用されたら、大変な社会混乱を引き起こすことになる」と指摘する。国家レベルでの強力な防衛体制が求められるという。

米国はサイバー戦争への対応体制を備えるため、９８年に６置く２５００万ドルを使った。今年も３０億１０００万ドルの予算を策定した。国防部傘下にセキュリティ専門家たちで構成された「レッドチーム」は、重要コンピューター通信システムのセキュリティを監視している。危険の兆候が捕捉されれば、即刻警報を鳴らし、関連情報を情報機関に提供する。

中国は人民解放軍内にコンピューターウイルス部隊を保有しているものと知られており、西側諸国を緊張させている。湾岸戦争後、情報戦の重要性を認識し始めたロシアも、ウイルスを利用した情報戦に備えている。日本は、情報通信保護政策を進める一方、サイバーテロリズムに対する予防策づくりに力を入れている。

韓国の場合、政府レベルでサイバー戦争への対応が講じられているが、公共部門や社会基盤施設の電算網に対する保護対策は依然として不十分、との指摘だ。情報通信部は、このため７月から情報通信基盤保護法を施行し、３００個余の主要基盤施設に対する保護を強化する計画だ。専門要員養成という側面から、民間研究所やハッカー同好会などに対する支援も活発に行われている。

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