三星（サムスン）重工業は、海上に浮かべるデータセンター「浮体式データセンター（ＦＤＣ）」の市場で主導権を確保するため、グローバル協力関係の強化に乗り出した。
三星重工業は、１日（現地時間）から５日間の日程でギリシャ・アテネで開かれている世界最大の船舶見本市「ポシドニア２０２６」に参加し、２日、ギリシャ船主会社「キャピタル」、英国の「ロイド船級協会（ＬＲ）」とＦＤＣ事業に関する３者協力を締結するなど、世界の海運会社とＦＤＣ事業協力案を協議したと３日、明らかにした。
同社はまた、ロイド船級協会傘下のコンサルティング企業「ロイド・アドバイザリー」と了解覚書（ＭＯＵ）を締結し、北米地域のデータセンターのインフラ分析や市場性評価を進めるなど、経済的妥当性を共同で検証しながら協力案を模索することにした。このほか、１日に台湾・台北で開催された情報通信見本市「イノベートＡＰＡＣ２０２６」において、米ＡＩサーバー大手のスーパー・マイクロと共同開発に向けた協力を進めることで合意した。
ＦＤＣは海上に浮かぶ特性上、振動や傾斜、塩分を含む大気や湿度変化といった過酷な環境で運用される。これらがサーバー寿命に影響を及ぼす可能性がある。このような過酷な環境での商品性を高めるため、同社は海上位置制御や塩分・湿度遮断技術を開発し、スーパー・マイクロは海上環境でのサーバー運用条件を検証する計画だ。
同社は「データセンター市場には２０３０年までに３兆ドル（約４４００兆ウォン）規模の資金が流入すると予想される」とし、「ＦＤＣは機会の市場であるだけに、グローバル協力を通じて独自の地位を築きたい」と意欲を示した。
李沅柱 takeoff@donga.com
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