米国とイスラエルによるイラン攻撃では、開戦初期からハッキングなどサイバー戦が積極的に活用されていたことが分かった。現代戦におけるサイバー戦の重要性を改めて示したと指摘されている。
２日、イスラエル紙エルサレム・ポストなどによると、米国とイスラエルは先月２８日のイラン攻撃に先立ち、イランの政府機関や軍事施設に対して、過去最大規模のサイバー攻撃を加えた。航法・通信システムのかく乱、分散型サービス拒否（ＤＤｏＳ）攻撃、国家エネルギー・航空インフラと連動するデータシステムへの侵入など、さまざまな手法が動員されたという。テヘランだけでなく、イスファハンなどイランの主要都市でもデジタル政府サービスが停止状態となった。イラン革命防衛隊本部の通信施設も被害を受け、革命防衛隊の反撃を阻止するための先制攻撃だったとされる。
中でも注目を集めたのは、イランの代表的な祈祷通知アプリ「バデサバ」のハッキングだ。外信によると、イランの首都テヘランなどが攻撃を受けた先月２８日午前９時５２分から、同アプリのカレンダーにペルシャ語で「助けは来た」「解放軍に加われ」「復讐の時が来た」などの投降を促すメッセージが相次いで表示された。
イラン国営メディアも標的となった。イラン国営ＩＲＮＡ通信とタスニム通信の公式サイトには、「ハメネイ政権の保安軍に恐怖の時：イスラム革命防衛隊とバシジ（革命防衛隊傘下の準軍事組織）が致命的な攻撃を受けた」との見出しが掲載された。米・イスラエルによる攻撃に先立ち、イラン国民を対象に高度な心理戦を展開したものとみられる。
ネット監視団体「ネットブロックス」によると、サイバー攻撃後、イランのインターネット網は６０時間以上まひ状態が続いている。現在のインターネット接続水準は通常の１〜２％に過ぎず、イラン国民は米国の衛星通信サービス「スターリンク」を介して空爆映像をオンラインで共有している。ただ、一部ではインターネット遮断はイラン政権側によるものだという見方もある。イラン当局は今年初め、反政府デモを武力鎮圧する際、インターネットを全面遮断した前例がある。
米政治メディア「ポリティコ」は、「米サイバー部隊が今回のイラン攻撃で正確にどのような役割を果たしたのかは不明だ」としつつ、同部隊が昨年６月の米国によるイラン核施設空爆や、今年初めのベネズエラのマドゥロ大統領逮捕作戦で中核的な役割を担ったと伝えた。
ロシア、中国、北朝鮮と並び相当なサイバー攻撃能力を有するとされるイランも反撃の兆しを見せている。ある専門家は米ＣＮＢＣに、「すでにイランと連携したハッカー集団が偵察や攻撃に乗り出す動きが確認されている」とし、「こうした行動は攻撃的な作戦に先立つ前兆だ」と警鐘を鳴らした。実際、イランと関係するハッカー集団は昨年６月のイスラエル・イラン「１２日戦争」後、運輸・製造部門の企業を標的にサイバー攻撃を展開した。
キム・ボラ記者 purple@donga.com
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