中東戦争リスクの高まりを受け、韓国総合株価指数（コスピ＝ＫＯＳＰＩ）は史上最大の下落幅（４５２．２２ポイント）を記録し、７％を超えて下落した。
「韓国版恐怖指数」と呼ばれるコスピ２００ボラティリティ指数（ＶＫＯＳＰＩ）は同日、１６％以上急騰し、約６年ぶりの高水準を記録した。
３日のコスピは前営業日比７．２４％安の５７９１．９１で取引を終えた。米国の景気後退の懸念で世界の株式市場が暴落した２０２４年８月５日（マイナス８．７７％）以来の大幅下落で、コスピが１日で７％以上下落したのは２０２０年代に入り３度目となる。
米国とイスラエルによるイランへの空爆で中東地域の地政学的リスクが拡大し、世界の金融市場全体が萎縮している。米側は開戦初期にイランの最高指導者アリ・ハメネイ師を排除したが、その後、イラン革命防衛隊が「世界の原油の大動脈」と呼ばれるホルムズ海峡を通過する船舶を攻撃し、警戒感が一段と強まった。戦争が長期化すれば、「原油高→物価上昇→金利上昇」という連鎖が進み、株式市場への下押し圧力がさらに強まる可能性がある。
３・１節の連休で１日休場した後に再開した国内市場では、悪材料が一度に織り込まれたことで、下落幅が拡大したと分析されている。日本の日経平均株価と香港ハンセン指数は、前日に小幅上昇した後に下落し、中国の上海総合指数と台湾加権指数は２日連続で下落したものの、下落幅は比較的限定的だった。
コスピが世界市場と比べて急騰していたことも重荷となった。今年に入り、米スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ５００種株価指数）やナスダック総合指数が横ばい圏にとどまるなど世界市場が低迷する中、コスピは５０％超上昇し、過熱感が強まっていた。
同日のＶＫＯＳＰＩは前営業日比１６．３７％高の６２．９８まで上昇した。コロナ禍で株価変動が拡大した２０２０年３月１９日（６９．２４）以来、約６年ぶりの高水準である。
投資心理が極度に萎縮する中、外国人投資家は５兆１０００億ウォンを純売りし、指数を押し下げた。外国人は先月１３日以降、９営業日連続で純売りを続けており、純売り額は計１９兆５０００億ウォンに達した。一方、個人投資家は押し目買いの好機とみて５兆８０００億ウォン相当を買い越した。機関投資家は８９００億ウォンの純売りとなった。
地政学的緊張に伴うドル高と外国人の純売りが重なり、この日のソウル外国為替市場で対ドル・ウォン相場は２６．４ウォン安の１ドル＝１４６６．１ウォンで取引を終えた。今年最大のウォン安となった。
ホン・ソクホ記者 will@donga.com
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