チャットＧＰＴが作成した内容をほぼそのまま掲載するなど、人工知能（ＡＩ）を不適切に使用した疑いで撤回された国内論文が２００件を超えることが分かった。 最近、ソウル大学をはじめ主要大学でＡＩを利用したカンニング事例が相次いで明らかになったのに続き、大量のＡＩ論文代筆疑惑まで確認され、学界が「ＡＩ発の混乱」に陥っているとの指摘が出ている。
東亜（トンア）日報が１６日、 韓国科学技術情報研究院（ＫＩＳＴＩ）データサービスセンターのキム・ワンジョン 責任研究員とともに論文撤回監視サイト「リトラクション・ウォッチ（Retraction Watch）」のデータを分析した結果、２０２１年から今月１５日までに、国内大学・研究機関の論文のうち「生成型ＡＩ使用が疑われる」ことを理由に撤回された事例は２０４件だった。これは１９９９年以降の撤回論文全体の１４．３％に達する規模だ。論文撤回とは、重大な誤りや研究倫理の違反などが発見された際、その研究を無効とする措置である。
ＡＩ使用が疑われる論文は、チャットＧＰＴが一般公開された２０２２年までは９件にすぎなかったが、２０２３年以降は１９５件へと急増した。この中には、ソウル大学（１件）、高麗（コリョ）大学（２件）、延世（ヨンセ）大学（１件）など主要大学で発表された論文も含まれていた。分野別では、コンピューター・工学など理工系が１６４件（８０．４％）、経営・社会など人文系が４０件（１９．６％）だった。
特に２０４件のうち１６５件は、いわゆる「論文工場（paper mill）」がＡＩを用いて代筆した可能性が高い事例として分類された。「論文工場」とは、１件当たり数百万～数千万ウォンを受け取り論文を代筆する業者を指す。ＡＩとは無関係に、論文工場の疑いだけで撤回された論文も５１件あった。
キム氏は「論文作成の過程でＡＩの利用は避けられなくなっていることから、ＡＩ利用に関する明確かつ具体的なガイドラインが必要だ」と提言した。
チョン・ナムヒョク記者 forward@donga.com
About Dong-A Ilbo