高校生のキム君（１８）は、ある日ユーチューブの動画を見て偶然オンライン賭博に出会った。好奇心から始めた賭博は、瞬く間に中毒に変わった。頻繁にオンライン賭博を行っていた彼は、両親のスマートフォンにインストールされていた銀行アプリを利用して金を引き出し、１年４カ月の間に２０００万ウォン以上を使い果たした。
ついに自らも制御できないと感じたキム君は、「処罰が怖いけれど、賭博をやめたい」として、大田（テジョン）警察庁が運営する「青少年サイバー賭博自主申告」に助けを求めた。その後、警察と専門機関の支援を受けて治療と教化を並行し、賭博依存を克服。今年４月、検定試験に合格して日常生活に復帰した。
大田警察庁は５日、昨年１１月に全国で初めて導入した青少年サイバー賭博自主申告制度を通じ、今年１０月までに計１０９件の申告を受け付けたと明らかにした。申告者は中学生８０人、高校生２９人で、賭博金額は１万ウォンから最高９０００万ウォンまで多様だった。
自主申告があると警察は保護者と面談を行い、必要に応じて現場相談を即時実施する。その後、専門家が介入し、治療・教化プログラムへ連携する。こうした過程を通じ、１０９人のうち４０人が指導審査委員会で訓戒処分などを受け、賭博回数が少ない７人は立件されず専門機関で教育を受けた。４４人は今も相談中で、検察送致は６人にとどまった。
これまで学校担当警察官（ＳＰＯ）を中心に青少年賭博防止活動が行われてきたが、大半は単なる啓発や教育にとどまり、実際の通報や問題解決につながるケースは少なかった。これに対し「自主申告制度」は、青少年自身が自ら助けを求め、処罰よりも更生に焦点を当てた制度として、実効性が高いと評価されている。
イ・スンヒ大田・忠南賭博問題予防治癒センター長は「警察が直接関与することで、青少年が信頼感を持ち、自ら申告した子どもたちが治療に意欲を持つ点で★効果が大きい」と話した。
この制度を初めて考案した大田警察庁女性青少年課のユ・ヘミ警査は、「違法賭博で立件された青少年とその家族が崩壊するところを何度も見てきた。子どもたちが助けを求める場がない現状で、警察が先に動かなければならないと思った」と語った。
大田＝イ・ジョンフン記者 jh89@donga.com
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