１７ヵ月ぶりに医学部生が復帰、何より医療の正常化を

大韓医科大学・医学専門大学院学生協会は１２日、「国会と政府を信じて学生全員が学校に戻り、医学部の教育と医療システムの正常化に力を尽くす」と明らかにした。昨年２月、医学部定員の増員に反発して一斉に学校を離れた医学部生たちが、全員復帰を宣言した。１年５ヵ月間続いた医学界と政府の対立が収束し、医療正常化の契機が得られると期待される。

医学部定員増に対する社会的共感があるにもかかわらず、政府が医学部の教育現場を無視して「２千人」という数字に固執したことで、医療界との深刻な対立に発展した。約２万人の医学部生が「同盟休学」に突入し、昨年の留年免除や国家試験の追加、今年の定員増取り消しなど、政府の相次ぐ融和策にもかかわらず授業拒否を続けてきた。結果、全国４０校の医学部で約８３００人の留年が確定した状態だ。この留年処理を強行すれば、来年には２４・２５・２６学番が同時に授業を受ける「トリプリング」事態が避けられなくなる。

医学部の能力を超える「トリプリング」事態の前に医学部生が復帰したのは幸いなことだ。これにより医学部教育の質が過負荷で低下するのを防ぎ、医師輩出のボトルネック現象も解消される契機となった。医学部生に続き、研修医も新政府と水面下で対話をしているというので、早期に復帰して医療正常化に参加することを願う。

ただし、医学部生の復帰宣言だけで学事運営が正常に行われるわけではない。医学部の学事過程は１年単位で運営されており、１学期を飛ばして２学期の授業を受けることはできない構造になっている。このための授業を新たに開設しなければならないが、教授陣や施設の不足で困難が予想される。先に授業に復帰した医学部生との公平性の問題も解決すべき課題だ。しかし今年「ダブリング」という異常な状況を放置すれば、来年には「トリプリング」という災害的状況に直面する現実的な問題がある。同協会が「教育の質的低下や総量の減少なく、適切に教育を受けること」を約束した以上、政府と大学は学事の柔軟化など医学部教育を正常化する対策を綿密に立てる必要がある。

医学部生と研修医が全員復帰すれば、医学界と政府の対立も終止符を打つことになる。これまで深い不信によって対立が長期化し、莫大な社会的コストを支払うこととなった。必須・地域医療からの医師の離脱は深刻化し、手術・診療の支障によって患者が経験した苦痛も大きかった。政府と医療界は今回の事態を反省し、信頼を築いていかなければならない。合理的な対話が可能な成熟した関係に生まれ変わる時、医療改革も成功することができるだろう。