致死率１４％の「侵襲Ａ群レンサ球菌」、国内で確認

海外で急増する「侵襲性Ａ群レンサ球菌」の感染が韓国国内でも確認され、疾病管理庁が監視システムの構築に乗り出した。致死率が１４.４％に達するだけに、当局は法定感染症に指定することを検討している。

京畿道城南市盆唐（キョンギド・ソンナムシ・プンダン）ソウル大学病院のイ・ヒョンジュ教授の研究チームが、疾病庁からの依頼で行った「国内侵襲性Ａ群レンサ球菌の監視システム構築」の研究によると、２０１５～２０２４年に国内で確認された侵襲性Ａ群レンサ球菌の感染事例は３８３件に達した。成人患者が３１９件（８３.３％）で大半を占めている。小児患者は６４件（１６.７％）と集計された。

研究チームは、「（国内では公式の）侵襲Ａ群レンサ球菌の感染監視システムがおらず、患者の発生及び死亡事例をなかなか認知できないのが現状だ」とし、「侵襲Ａ群レンサ球菌の感染監視システムの必要性が確認された」と述べた。

研究チームによると、感染が確認された全体患者の１４.４％（５５件）が死亡し、１１.７％（４５件）は深刻な後遺症を経験した。全体患者の４１.５％（１５９件）は、手術と皮膚切開術を受け、１.３％（５件）は手足切断の手術を受けた。

Ａ群レンサ球菌は、世界中で１０大感染関連死亡原因の一つに挙げられる。ほとんどは、インフルエンザと似た軽い呼吸器症状が現れる。ただ、侵襲性Ａ群レンサ球菌は、菌が血液や筋肉、脳脊髄液など、正常には菌のない身体部位に浸透して発生する。敗血症や毒性ショック症候群などの疾患を引き起こす可能性がある。

米国や英国、カナダなど主要先進国は、この疾患に対する国家レベルの監視体系を運営している。疾病庁の関係者は、「研究結果を基に、この疾患を法定感染症に反映することに関する詳細事項について検討している」と明らかにした。


パク・ギョンミン記者 mean@donga.com