持ち直した韓国株、海外志向の個人投資家たちがＵターン

韓国から海外へ投資先を移していた個人投資家たちが、先月は韓国株式市場に戻ってきたことが明らかになった。今年に入ってから国内株式市場の収益率が主要国に比べて高い状況が続き、海外投資のメリット弱まった結果と分析される。

２日、韓国取引所によると、個人投資家らは先月１日から２６日まで、国内株式市場で計５４７兆１８６７億ウォン分を取引（買いと売りの合計）した。２日間の取引日が残っているにもかかわらず、１ヵ月前の総売買代金（４２２兆４２９４億ウォン）を早くも上回っている。個人の１日平均の売買代金は３０兆３９９３億ウォンで、１月（２３兆４６８３億ウォン）より７兆ウォン近く増えた。国内株式市場で個人の１日の平均売買代金が３０兆ウォンを超えたのは、昨年６月（３１兆２８１０億ウォン）以来、約８ヵ月ぶりのこと。

同期間、個人の海外株式市場への投資は減少した。韓国預託決済院の証券情報ポータル「セイブロ」によると、先月１～２６日の国内投資家の総売買代金は４７７億８８９６万ドルで、１月（５９８億５０８７万ドル）より１２０億６１９１ドルが減少した。

個人投資家が国内市場に戻ってきた主な理由は、高い収益率のためだ。年明けから先月２６日まで、総合株価指数（コスピ）とコスダック指数は、それぞれ１０.０７％と１３.７５％上昇した。同期間、米ダウ平均株価（２.４６％）、Ｓ＆Ｐ５００（１.４９％）、ナスダック（マイナス１.０７％）だけでなく、日本の日経２２５（マイナス２.９６％）、中国上海総合指数（３.６１％）など主要国の収益率を大きく上回った。

ただ、証券街では２ヵ月間続いた国内株式市場の好調ぶりが、今後も続くのは難しいだろうという見方も出ている。直ちにトランプ米大統領が、中国やメキシコ、カナダに対する追加関税政策を突然発表すると、先月２８日にコスピは１日で３.３９％急落した。

ｉＭ証券のイ・ウンチャン研究員は、「来月初めは、米国が世界中の国々を対象に相互関税を発表する予定だ」とし、「米国から抜け出した投資資金が流れ込んだ欧州や香港の株式市場などで、短期的な過熱の可能性が予想されることも、国内株式市場の変動性を高める要因だ」と話した。


カン・ウソク記者 wskang@donga.com