日本国民の８０％「東京五輪は延期か中止すべき」

東京五輪を延期するか中止すべきだという日本国民の声が高まっている。

日本のスポーツ紙「スポーツ報知」が１４日、５００人を対象に実施した世論調査結果によると、７月２４日に開幕する東京五輪を延期すべきだという回答が６１．４％（３０７人）、中止すべきが１９．４％（９７人）で全体の８０．８％が延期か中止すべきだと答えた。予定通り開催すべきだは１９．２％（９６人）に過ぎなかった。スポーツニッポンが１５日に報じた８９０人を対象に行った世論調査結果も同様で、延期すべきが５７．２％（５０９人）、中止が２０．６％（１８３人）だった。このような結果は、日本の公共放送ＮＨＫが今月６日から３日間行った世論調査で「予定通り開催に反対」が４５％だったのとは大きく違うものだ。約１週間で反対世論が大きく増えたのだ。

安倍晋三首相（写真）は１４日、東京五輪について「今年開催のために最善を尽くしてきた。安全な大会、感動を伝える大会になるよう努めてきた」と述べ、予定通りの開催に意欲を示した。しかし、トーマス・バッハ国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）会長は最近のインタビューで「世界保健機関（ＷＨＯ）が東京五輪の中止を勧告する場合、ＩＯＣは従う」と述べ、立場の相違を露呈した。トランプ米大統領は１３日、私見であることを前提に「無観客競技よりは１年延期すべきだ」と発言し、注目を集めた。

ＩＯＣは１７日、種目別の国際競技団体（ＩＦ）と緊急のテレビ会議を開き、東京五輪の開催について意見を聞く予定だ。ＩＯＣの関係者は、「国際競技連盟と国家オリンピック委員会（ＮＯＣ）、選手たちに今の状況に関する情報を伝えるための会議だ。新型コロナウィルス感染症による危機的状況への対応に関連し、国際競技連盟の質問を受けて答弁する場になるだろう」と話した。

ＩＯＣと東京五輪招致委員会が結んだ「開催都市契約書」には、「ＩＯＣが、理由を問わず参加者の安全が深刻に脅かされると信じるに足る合理的な根拠がある場合、ＩＯＣ同契約を終了させる資格を有する」と定めている。ユン・ガンロ国際スポーツ外交研究院長は、「開催都市契約書には『延期（postponement）』についての言及がない。五輪は原則的には中止だけが可能なのだ。だが、特殊な状況であるだけに、異例の決定が下される可能性もある。これまでＩＯＣは『ＷＨＯの勧告に従う』との立場を示してきたが、１７日のテレビ会議が節目になりそうだ」との認識を示した。


チョ・ウンヒョン記者　イ・ウォンホン専門記者 yesbro@donga.com · bluesky@donga.com