ユ・ビョンオン一家運営のムンジンメディアに対し不買キャンペーンが拡散

珍島（チンド）旅客船沈没事故の被害者の殆どが高校生であることから、同い年の子どもを持つ父兄世代の悲しみや憤りがさらに激しい。子どもを持つ母親の間では、「私の息子、娘だったら」という心境で追慕運動や関連企業の不買キャンペーンの動きが早く拡散している。

歳月（セウォル）号船社の清海鎮（チョンヘジン）海運の実質オーナーのユ・ビョンオン元セモグループ会長一家のタコ足式の系列会社の運営がマスコミを通じて知られてから、インターネット育児サイトには系列会社の一つのムンジンメディアの不買キャンペーンに参与しようという書き込みが相次いで掲載された。ムンジンメディアは英語の絵本、英語童話などで有名な英語教材専門の出版社で、小中高生の子どもを持つ母親の間で認知度が高い。同社の代表理事はキム・ピルベ氏だが、最大株主はユ元会長の次男のユ・ヒョクギ氏だ。

こういった事がわかり、母親の間では子どもに、このような出来事が起こってはならない社会を作ろうとして、「母親の力が求められる」という不買キャンペーンの訴え文が広がっている。不買キャンペーンの対象は、ムンジンメディアの教材と全国にある語学教材専門書店の「キム・アンド・ジョンソン」、子ども英語教材専門書店の「キダリ英語ショップ」なのだ。両書店共にムンジンメディアが運営するところだ。あるネチズン（ｃｈ１０＊＊＊）は２４日、「数年間、子どもたちにムンジンの本がいいとして買ってあげ、薦めたのに、それを買ってあげたと思うと腹が立つ」と書き込んだ。全国女性連帯は、「母親の心でお祈りしよう」とし、ソウル、釜山（プサン）、大邱（テグ）など、全国で毎日夜ロウソク祈祷会を開いている。