世界通貨戦争の影響でグローバル資金が国内へ大量流入したことにより、６日、ＫＯＳＰＩ（総合株価指数）は２年１０ヵ月ぶりに１，９００台を突破し、ウォン・ドル相場は５ヵ月ぶりに１１１０ウォン台になるなど、株価と為替相場が軒並み値上がった。金融市場のこのような変化は、韓国経済の基礎体力より、最近、強国同士の通貨戦争（自国通貨の為替相場を引き下げる動き）の影響が大きく作用した結果であり、輸出競争力の低下をはじめ、韓国経済に深刻な副作用が懸念される。
同日、ＫＯＳＰＩは、外国投資家の６５１９億ウォンの買い越しが好材料となり、前日より２５．０１ポイント（１．３３％）急騰した１，９０３．９５で取引を終えた。ＫＯＳＰＩが１，９００台を上回ったのは、０７年１２月２７日（１，９０８．６２）以来、初めて。
ソウル外国為替市場で、ドルに対するウォン相場も１２．７ウォン高の１，１１８ウォンで終えた。為替相場が１，１００ウォン台になったのは、５月４日（１，１１５．５０ウォン）以来、初めて。為替相場は、８月３１日には１，１９８．１ウォンだったが、９月に入り、米国、中国、日本などを中心に為替葛藤が高まり、１ヵ月あまりで８０．１ウォンのウォン安が進んだ。
一方、アジアや中南米の新興国まで通貨戦争に相次いで乗り出し、世界経済の共倒れを呼びかねないという懸念も拡散している。国際通貨基金（ＩＭＦ）のドミニク・ストロス・カーン総裁は５日、英国フィナンシャルタイムス（ＦＴ）とのインタビューで、「為替相場が、『政策的兵器』という認識が出ている」とし、「このような認識は、世界経済の回復傾向に対し、深刻な脅威になる」と警告した。このため、先進７カ国（Ｇ７）は８日、米ワシントンで開かれるＩＭＦ・世界銀行（ＷＢ）年次総会に合わせ、非公式で接触し、通貨戦争の終焉に向け、解決策を模索することを決めた。
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