大企業の役員、着任瞬間から過酷な教育開始

ＬＧグループの今年の新任役員の教育に初めて外国人の役員が参加する。ＬＧ電子の米国法人のジョン・ヘリントン常務、フランス法人のエリク・サーデイ常務、モバイル・コミュニケーション事業部門のドミニク・オー常務らが１月末から始まる役員教育に例外なく参加すること。外国人役員のために同時通訳人が雇用される。グローバル経営を強調するグループの歩みを示すものと解釈されている。

３月末ごろ、新任の役員教育を計画中のＳＫグループは、今年の新規役員に対する「メディアトレーニング」を強化することにした。外資系メディアコンサルティング会社に依頼して、新任の役員がマスコミに効果的に対応する方法を詳しく教育することにしたもの。

年末年始の役員人事を終えた主要企業は、近いうちに新任の役員を対象にした合宿教育に入る予定だ。新任の役員になれば、その瞬間に「経営者」になるため、大企業の新任役員に対する教育も経営者育成を目標としている。「ロイヤルティ」を強調した講義式の教育から脱皮して、役員自らが現場の問題を探し出す討論式の教育が増えたのが最近の特徴だ。

▲「これからは役員」、厳しいトレーニング〓三星（サムスン）グループは３月初旬に５泊６日の新任の役員教育を実施する。三星グループの教育は午前８時からスタートして、午後１０時まで進められる「ハードな」過程だ。討論式の教育が中心であり、組織管理や職員の統率、保安教育、労使関係などを主に取り扱う。

現代起亜（ヒョンデ・キア）自動車グループは１月末か２月末ごろ、３泊４日の教育を行う。効率的な内外のコミュニケーション方法などを教育する。役員がボランティアをする時間もある。

三星グループとＳＫグループの新任役員の教育には配偶者も参加する。三星グループは新任役員教育の最後の日の５日目に、夫婦同伴の晩餐会を開く。湖岩（ホアム）アートホールで団体で公演を観覧して、新羅（シルラ）ホテルで配偶者と一緒に一晩を過ごすことで教育を終了する。

ＳＫグループは最後の教育日に新任役員の配偶者が研修院に入って、教養の講座を聞いた後、崔泰源（チェ・テウォン）会長が参加して、夫婦同伴の晩餐をする。この時、「会長との対話」の場が設けられる。

▲既存役員も再教育と自分啓発は必須〓大企業の役員になれば、ほとんど毎年、再教育か自己啓発の努力をし、その成果を評価してもらわなければならない。現代車グループでは、役員に必ず２泊３日の「事業家育成教育（ＥｎＤＰ＝Enterpreneur　Development　Program）」を受けさせることにしている。９つのテーマのうち毎年１つ以上の課程を受講する。

ＳＫグループの役員は、本人が特定分野を決めて専門家にテストをしてもらう制度も設けられている。これを通じて、自分の実力を測定し、不足な部分を補う。費用は会社もちだ。

１週間に２回、中国語の講座を聞く役員３年目のある役員は、「財務や経営理論については専門家に近いと自負しているが、語学の実力が足りないような気がして、補っている」と述べた。同グループの役員はまた、グローバル力量強化プログラムの教育対象者に選ばれたら、６ヵ月間、現業を離れて、海外研修を受ける。

三星グループの専務級以上の役員は、別途に「シニア役員」教育を受ける。現場業務に対する解決策を模索するのが研修の目的だ。三星グループのある役員は、「教育のため、４泊５日ほど、海外へ出張に行って、資料を求めたり、関係者らと面談を行ったりする」と述べた。