「地震だ。フランスの建築と工学能力、その輸出前線に地震が起きた。この災難はフランスの国家イメージに対する地震だ」。フランスの有力紙ル・モンドは２５日、「ルアシ（シャルル・ドゴール空港所在地）の地震」という見出しの社説でこのように嘆いた。２３日崩壊したドゴール空港の旅客ターミナルの屋根と一緒に先進国フランスのプライドも地に落ちた。記者が出会ったフランスのジャーナリストは、「『昨夏の悪夢』ほど恥ずべきことはない」と吐露した。昨年西ヨーロッパの猛暑に、とりわけフランスだけが１万５０００人もの老弱者が犠牲になった。
◆ここ数年、フランスは内憂と外憂が重なって起きている。０２年の大統領選挙で極右派のジャン・マリ・ルペン候補が２位を占めて、「自由、平等、博愛」の国家イメージに泥を塗り、昨年はシラク大統領がイラク戦争反対を主導して以来、国際舞台で「村八分」にされた。経済的にも長い停滞のトンネルから脱する兆しを見せていない。今月初めに欧州連合（ＥＵ）の拡大で米国の影響力下にある中欧、東欧諸国が大挙ＥＵに加盟し、欧州での位置づけまで動揺している。
◆こうした雰囲気の中、人々の間で「英語学習ブーム」が、識者の間では「フランスの没落論」が広まっている。パリの通りと地下鉄の広告板には英語講座の案内がよく眼につくところに張られている。パリの役所別に行う英語講座はサラリーマンや学生で連日満席だ。「墜落するフランス（Ｌａ Ｆｒａｎｃｅ ｑｕｉ ｔｏｍｂｅ）」などフランスの没落を警告する著書もベストセラーとなった。ル・モンドは昨年「フランスの没落」論争を連載したりした。
◆「墜落するフランス」が診断した没落の原因は次の通りである。「フランスは欧州の大半の国家が採択している自由市場経済体制ではない。公共部門が肥大し、国家機能が強調された『社会国家主義』体制だ。こんなシステムが国家的な非能率と没落を招いた」。フランスの没落論は、現実になったというよりは一時、識者社会を風靡した理論の一つに終わるかも知れない。だが、自由市場経済より国家機能を優先させれば下り道を辿るという警告だけは肝に銘じたほうがよさそうだ。
朴済均（パク・ジャギュン）パリ特派員 phark@donga.com
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