悪材料が重なって苦戦していたLGグループが、大規模な外資の誘致や系列会社の株価の上昇、次世代移動通信(IMT−2000)米国式技術標準事業の再推進などの好材料に支えられ、活気を取り戻している。
昨年末、一時出回っていた資金悪化説の影響で値下がりしていた株価は、主力会社の電子と化学を中心に持ち直し、五月末現在、系列会社の時価総額が去年末より60%上昇した。具本茂(ク・ボンム)会長が折りにふれてキャッシュフローと収益性中心の充実した経営を強調し、全般的な資金の事情も好転した。
10日、LGによると、LG電子はオランダのフィリップス社とブラウン管(CRT)の合弁会社を設立したことに伴う後続措置として、今月末に現金11億ドルが入る予定だ。LG電子はこの資金で負債を返済し、負債比率を年内に150%まで引き下げる計画だ。
化学3社の分割が成功裏に完了し、系列会社の営業実績が一斉に好転したことから、16の系列会社の時価総額は5月末の時点で10兆7985億ウォンと、昨年末(6兆7480億ウォン)に比べて60%増えた。特に、LGCI、化学、生活健康などの化学関連の3社は、時価総額が分割前より81%も上がり、持ち株会社体制への転換を図る土台を作る効果を上げた。
外国人投資家が、国内企業の内相対的に低評価されていたLGに注目し、外国人の持ち分は△生活健康45.5%△化学36%△ホームショッピング31%△電線26.7%などと高くなった。IMT−2000欧州式技術標準事業への参入の失敗で暗礁に乗り上げていた通信部門も、米国式技術標準事業の推進で突破口を見い出した。
グループの最高経営者の意欲的な活動も、内外の雰囲気を好ましい方向に導く上で大きな役割を果たした、との分析だ。具会長は工場と研究所を随時訪れ、先端製品の研究開発(R&D)に力を入れるよう促し、系列会社の社長には「市場とのコミュニケーション」に積極的に乗り出すよう促すなど、主要グループのオーナーの中でもっとも活発に動いている。
財界は三星(サムスン)の独走とSKの躍進の中、不振であったLGが低迷の局面から脱皮するのは、国内財界のバランスを保つという観点から望ましいことだと歓迎している。しかし、LGの上昇基調が続くためには世界市場での競争をリードできるトップレベルの製品を増やし、通信、電子、化学のうち自信を持って取り組める次世代主力事業を打ち出さなければならない、とも指摘されている。
朴元在 parkwj@donga.com






