映画「作戦」のモデル名乗る企業買収屋ら起訴 大規模株価操作事件

株価操作を題材にした映画「作戦」の“実在モデル”を名乗る企業買収屋や元証券会社幹部、インフルエンサーの夫、元サッカー選手らが関与した株価操作グループが起訴された。

ソウル南部地検金融・証券犯罪合同捜査部（申東桓部長検事）は８日、韓国店頭株市場（ＫＯＳＤＡＱ）上場企業「デュオバック」の株価を操作し、少なくとも１４億ウォンの不当利益を得た疑い（資本市場法違反など）で、主犯のキム容疑者（５７）、大信（テシン）証券元部長のチョン容疑者（５６）、資産家のイ容疑者（４５）の３人を拘束起訴したと明らかにした。共犯６人は在宅または略式起訴とし、海外へ出国した１人については指名手配した。

検察によると、キム容疑者は自ら映画「作戦」の実在モデルの一人と語ってきた相場操縦の専門家。チョン容疑者や資産家のイ容疑者らと共謀し、昨年１月から４月にかけ、ＫＯＳＤＡＱ上場企業デュオバックの株価を人為的に引き上げた疑いが持たれている。イ容疑者はインフルエンサーヤン・ジョンウォン氏の夫。

捜査当局は、容疑者らが借名口座や「飛ばし携帯」、現金３０億ウォンなどを動員し、示し合わせて株式を売買する手法で取引量と株価を膨らませたとみている。検察は、約２８９億ウォン規模の株式を取引し、デュオバック株を１０００ウォン台から取引時間中に４１０５ウォンまで引き上げる形で不当利益を得たと判断している。

検察は、容疑者らが市場流通株数が少なく、株価を動かしやすい銘柄を犯行対象に選んだと説明した。その後、さらに株価を押し上げて利益を得ようとしたが、共犯の一人が途中で株式を大量売却したことで株価が急落。これを受け、グループは元Ｋリーグ選手まで引き入れ、再び株価をつり上げようとしたという。

一方、検察は今回の事件について、２０２４年１月に導入された資本市場法上の「リニエンシー（課徴金減免）」制度が実際に適用された初の相場操縦自首事件だと説明した。リニエンシー制度とは、犯行に加担した内部関係者が自首したり捜査に協力したりした場合、刑罰を軽減・免除する制度だ。


チョン・ドンジン記者 haedoji@donga.com