消える遠足・修学旅行 学校・教師・保護者で解決を

学校に通っていた頃、最も楽しい一日を挙げるとすれば、おそらく遠足の日だろう。しかし教師にとっては、最も長くて大変な一日でもある。全国の小学校教師約２万人が参加したアンケート調査では、９０％が遠足や修学旅行などの現場体験学習について「非常に否定的」と答えた。「やや否定的」という回答まで合わせると９７％に迫る。このように教師たちが現場学習に否定的な理由としては、安全事故発生に伴う法的責任への不安、保護者からの苦情や過度な事務負担への重圧が挙げられる。

現場の学校における体験学習は、ほとんど消えたも同然だ。今年、修学旅行を実施するソウルの小中高校は、全体１３３１校のうち２３１校（１７％）にすぎない。遠足や見学のような日帰りの体験学習を含めても４０７校（３１％）にとどまる。２年前の半分にも満たない水準だ。体験学習が姿を消した背景には、２０２２年１１月、江原道束草市（カンウォンド・ソクチョシ）のテーマパークに体験学習で訪れていた小学６年生が、後退していたバスにはねられて死亡した事故がある。当時、引率教師が１審と２審で有罪判決を受けたことで、不慮の事故でも刑事処罰の対象となったり教職を失ったりする可能性への恐怖が広がった。最近では、全羅南道木浦（チョルラナムド・モクポ）の幼稚園で森林体験中に行方不明となった園児が死亡した事件で、教師２人が裁判にかけられている。

昨年から、現場体験学習中に事故が発生した場合でも教師の責任を軽減する学校安全事故予防法が施行された。しかし、教師たちは実効性がないと指摘している。行事の準備から安全責任までがすべて教師の負担であり、万一事故が起きれば安全措置を尽くしたことを自ら証明しなければならないためだ。親が自分の子どもを見ている場合でも事故は起こり得る。決して起きてはならないことだが、通常の教育活動の過程で予測しにくい事故にまで教師へ刑事責任を問うのは妥当なのだろうか。教育部は近く、現場体験学習に関する補完対策を打ち出す予定だ。教師の免責範囲を明確にし、安全専門人材や行事補助人員などの実質的な支援によって教師の負担を軽減する必要がある。

子どもの安全が心配だとして現場に同行したり、バスの座席配置や食事の内容にまで細かく口出しする保護者からの苦情も、教師たちを萎縮させている。苦情が解決されない場合、学校や教師を相手取って告訴・告発も辞さない。保護者は自制すべきだ。過剰な苦情を訴える保護者や責任の重さに押しつぶされかねない教師など、大人たちが子どもたちの全人的な成長の機会を奪ってはいないか、振り返る必要がある。