オイルフレーション現実味、３月の石油類価格９．９％急騰

先月、軽油は前年同月に比べて１７％上昇した。ガソリン価格も８％上がった。中東での戦争を受けた国際原油価格の上昇が、国内の燃料価格を押し上げ、その影響が物価指標に本格的に表れ始めた形だ。燃料価格の上昇が全体の物価を押し上げる「オイルフレーション」が現実味を帯びてきている。

２日、国家データ庁が発表した消費者物価動向によると、３月の石油類価格は１年前より９．９％上昇した。ロシア・ウクライナ戦争が始まった２０２２年１０月（１０．３％）以来、３年５カ月ぶりの高い上昇率となった。李斗元（イ・ドゥウォン）データ庁経済動向統計審議官は「軽油は輸送や軍需など用途が広いため上昇率がより高かった」とし、「国際原油価格でも軽油の上昇幅がより大きかった」と説明した。

燃料価格の上昇にもかかわらず、全体の消費者物価の上昇率（２．２％）は農産物価格の下落の影響で高くはなかった。しかし４月以降は原油価格上昇の影響が広範に波及し、物価上昇幅はさらに拡大する見通しだ。


世宗市＝キム・スヨン記者 syeon@donga.com