歩き、減らし、替え、消す…省エネで危機を乗り越えよ

中東情勢の緊迫化により、世界の原油の２０％が通過するホルムズ海峡が機能不全に陥り、国際原油価格は急騰しているが、海上輸送が正常化する見通しは立っていない。仮に今回の危機が沈静化しても、破壊された中東の石油施設や港湾など供給網の復旧には時間がかかる。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は「中東戦争は原油市場史上最大の供給網混乱を引き起こしている」と警告した。

李在明（イ・ジェミョン）大統領は１７日、中東情勢の長期化の可能性に言及し、「エネルギー節約努力を社会全体に広げるため、必要なら自動車の５部制や１０部制など多角的な需要抑制策を早期に整備してほしい」と指示した。政府は２０８日分の備蓄に加え、１８日にアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）から１８００万バレルの原油を追加確保したが、情勢が長期化すればこれだけで安心することはできない。

韓国は経済規模に比べてエネルギー消費が多い。政府が石油価格を統制し、燃料税を引き下げれば、供給ショックを一時的に和らげることはできるが、エネルギー節約の動機が弱まる副作用がある。エネルギー消費が減らなければ外貨支出は増え、価格安定のために巨額の財政支出が必要となる。

ＩＥＡは、政府支援と生活習慣の変化だけでも短期的なエネルギー削減効果が得られると指摘する。暖房温度を１度下げればエネルギー消費は約７％減り、高速道路で速度を１０キロ落とすだけでも年間６０ユーロ（約１０万２８００ウォン）の節約になるという。自家用車の代わりに公共交通を利用し、近距離は歩くことで、エネルギー節約と健康にも役立つ。定額制交通カード「Ｋパス」のように、公共交通の利用量に応じて一定額を還元する制度の拡充も必要だ。状況が悪化すれば在宅勤務の段階的拡大も検討する必要がある。

老朽建物の窓や低効率の家電を交換するだけでもエネルギー削減効果は大きい。電力使用量を減らせば報酬を与える韓国電力の「エネルギーキャッシュバック」制度や、低所得層のエネルギー高効率製品の購入を支援する補助金制度も効果的だ。韓国は原油の７０％を中東に依存している。今回の危機を、原子力発電や太陽光・風力などへのエネルギー源多様化の契機としなければならない。

車の代わりに一歩多く歩き、暖房や給湯を控え、高効率製品に切り替え、電気製品はこまめに消す――こうした「エネルギーダイエット」は日常の中で実践できる危機克服策だ。