イラン、ホルムズ海峡で１０隻攻撃と主張 トランプ大統領「米海軍が護衛」

イランが３日（現地時間）、ホルムズ海峡でミサイル攻撃により石油タンカー１０隻を炎上させたと主張するなど封鎖を強め、緊張が高まっている。原油価格の上昇にも拍車がかかる中、米国は海軍を動員して石油タンカーを護衛するなど、ホルムズ海峡での安全な原油輸送の確保と原油価格の安定に積極的に乗り出す方策を検討している。

トランプ米大統領は同日、自身のＳＮＳ「トゥルース・ソーシャル」で、「必要な場合、米海軍ができるだけ早くホルムズ海峡を通過するタンカーの護衛を開始する」と明らかにした。さらに、湾岸地域のエネルギー輸送船舶に対し、米国際開発金融公社（ＤＦＣ）を通じた保険や保証を合理的な価格で提供する方針も示した。イランによる海峡封鎖でブレント原油価格が１バレル＝１２０～１３０ドルまで急騰する可能性が指摘される中、トランプ氏自らが石油タンカーの保護と金融支援策を打ち出した形だ。

トランプ氏は同日、ホワイトハウスでドイツのメルツ首相と会談した際、「しばらくの間、原油価格がやや高くなる可能性はあるが、この事態が終われば原油価格は下がり、むしろ以前より低くなることさえあり得る」と述べた。

一方、４日、イランのファルス通信によると、革命防衛隊のアクバルザデ海軍副司令官は「ホルムズ海峡は安全ではないという革命防衛隊の繰り返しの警告を無視した１０隻以上の石油タンカーが、各種ミサイル攻撃を受けて炎上した」と主張した。ただ、米中央軍のクーパー司令官は、イラン海軍はすでに壊滅状態だと反論した。クーパー氏は「アラビア湾、ホルムズ海峡、オマーン湾で現在航行中のイラン船舶は１隻もない」と述べた。

ホルムズ海峡封鎖の影響は周辺産油国にも広がっている。英紙フィナンシャル・タイムズは３日、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）第２位の産油国イラクの最大油田ルマイラで、生産が全面停止の危機に直面していると報じた。これに先立ち２日には、サウジアラビア最大のラスタヌラ製油所と、カタールの工業都市ラスラファンのガス生産施設の稼働がドローン攻撃により停止した。


チャン・ウンジ記者 jej@donga.com