イランで戦争不安拡大「２週間分の食料を準備せよ」

「２週間分の食料、医薬品、ガソリン、ろうそく、懐中電灯などを備えよ」

２６日にスイス・ジュネーブで開かれる米国とイランの３回目の核協議を控え、交渉決裂時の戦争に備える動きがイラン各地で広がっていると、米紙ニューヨーク・タイムズなどが２４日報じた。多くのイラン市民が非常用バッグを準備し、停電に備えて発電機を購入するなど避難準備に乗り出しているという。ソーシャルメディアでも戦時への対処法を紹介する情報が相次いでいると伝えた。

昨年６月、イランが米国およびイスラエルと「１２日間戦争」を交えた際、首都テヘランでは多数の市民が空爆を避けて北部カスピ海沿岸や近隣の山岳地帯へ避難した。その結果、イラン全土で深刻な交通渋滞が発生し、通常４時間の移動に１日を要した。当時よりも深刻な状況に陥る可能性を排除できないと懸念する声が多い。

テヘラン在住の化学者サラさんは同紙に、戦争への恐怖で「気が狂いそうだ。この『リンボ（宙ぶらりん状態）』から抜け出す方法を知りたい」と吐露した。実業家のアミールさんも「世界最強の軍隊（米軍）との戦争で各自が生き残りを考えなければならない状況だ」とし、「戦争リスクの中で妻子を残して海外に出ることはできず、出張も断念した」と語った。

テヘラン市民のサハンドさんは、低所得層にとって非常用バッグの準備すらぜいたくだとし、「家族には食料や医薬品を備える金がない。どこに隠れるべきかを考えるしかない」と苦境を訴えた。イラン政府が明確な非常対応計画を示していないことも不満を高めている。

一方、ホワイトハウスのレビット報道官は２４日の記者会見で、「外交を優先するが、必要なら軍事力行使も排除しない」との従来の立場を維持した。「トランプ米大統領の第一の選択肢は常に外交だ」としつつ、「必要とあれば、米軍の致命的な武力の行使をためらわない」と強調した。

同報道官は、米軍の最終決定権者は「常に大統領だ」とも述べ、米紙ワシントン・ポストなどが最近、ケイン統合参謀本部議長ら軍首脳がイラン空爆に反対していると報じた内容を否定した。

イランのアラグチ外相は同日、Ｘ（旧ツイッター）に「相互の懸念を解消し、相互利益を達成する前例のない合意を成し遂げる歴史的機会を迎えている」と投稿し、交渉妥結に楽観的な姿勢を示した。ただし「平和的核利用の権利は放棄しない」とし、米国と対峙した。


オ・スンジュン記者 ohmygod@donga.com