旧正月（ソル）を１週間後に控えた１１日午後、ソウル市江南区九龍（カンナムグ・クリョン）村の１６．５平方メートル（約５坪）ほどの板張りの家屋。住民のイ・ホンギュ氏（７１）は倉庫に残る練炭２８個を前に深いため息をついた。節約して１日２個ずつ焚いても半月も持たない計算だ。室内に忍び込む冷気は厚手のダウンジャケットを着込み、しのいでいる。イ氏は「最近起きた火災で近所の人が村を離れ、後援まで減った。今年の旧正月が一番寒くなりそうだ」と打ち明けた。
イ氏のように冬季に練炭に依存する脆弱層には支援の手が切実だが、練炭分かち合いとボランティアの数は年々減っている。食卓共同体・練炭銀行によると、昨年の練炭後援量は２１５万４２７２個で、前年比約２８％減少した。５２７万８１９３個だった２０２１年と比べると４年で５９％も急減した。
問題は、練炭使用世帯の減少速度よりも後援の減り方がはるかに急だという点だ。昨年基準で練炭使用世帯は５万９６９５世帯で、１世帯当たり平均３６個が行き渡った。２０２１年の６５個から大幅に縮小した。ボランティアの足も遠のいている。昨年の練炭配達・弁当分かち合いボランティアは１万７５４３人で、前年比６％減だった。
住民もこうした現実を実感している。ソウル市瑞草区（ソチョグ）田園村の住民キム氏（７４）は「石油ボイラーの使用も考えたが、高すぎて手が出ない」と話した。住民らは室内でも衣類を重ね着したり、窓にビニールを張るなどして寒さをしのいでいる。４０年以上九龍村に住むチョ氏（８５）は「近所も一人また一人と去り、訪ねてくる人もほとんどいない。ますます寒く感じる」と語った。
専門家は、練炭後援の減少が単なる暖房問題にとどまらず、脆弱層の「社会的孤立」につながりかねないと警告する。低所得の１人暮らしの高齢者にとって、練炭配達やボランティアの訪問は外部世界とつながる唯一の「窓口」となるためだ。梨花（イファ）女子大社会福祉学科のチョン・スンドゥル教授は「家族との関係が断たれた人々が情緒的に依存できるよう、地域共同体の定着が必要だ」と述べた。
イ・スヨン記者 lotus@donga.com
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