
「人々は、一般市民が米国のファーストレディーになる過程を見ることになるだろう」
メラニア・トランプ氏は29日(現地時間)、ワシントンの「トランプ・ケネディ・センター」で開かれたドキュメンタリー映画「メラニア」の非公開試写会に出席し、こう語った。前日にはニューヨーク証券取引所(NYSE)の取引開始イベントにも姿を見せており、これまで対外活動を控えてきたメラニア氏が、自身の人生を描いた映画公開を前に、積極的な広報に乗り出しているとの評価が出ている。
試写会には、夫のドナルド・トランプ大統領も同席し、「この映画はホワイトハウスでの生活を描いている点で非常に重要だ」と述べた。ピート・ヘグセス国防長官、ブルック・ロリンズ農務長官、ダグ・バーガム内務長官ら、トランプ政権の主要閣僚も出席した。
ワシントン・ポスト紙などによると、『メラニア』はトランプ大統領の再就任直前の約20日間に密着した内容。映画『ラッシュ・アワー』シリーズで知られるブレット・ラトナー氏が監督を務め、メラニア氏自身も共同製作者として名を連ねている。配給は、ジェフ・ベゾス氏が起業した米IT大手のアマゾンが手がけ、30日から全米約1500の映画館で公開される予定だ。あわせて、動画配信サービス「プライム・ビデオ」でも独占配信される。
アマゾンは今年1月初め、この作品の配給権を4000万ドル(約580億ウォン)で取得した。ドキュメンタリー映画としては史上最高額とされ、メラニア氏も2800万ドル(約406億ウォン)以上を受け取る見通しだ。こうした投資については、トランプ政権の歓心を買う狙いがあるとの見方も出ている。
一方、ワシントン・ポスト紙は前日、トランプ・ケネディ・センターの芸術プログラム統括責任者だったケビン・クーチ氏が、就任から10日余りで辞任したと報じた。辞任理由は明らかにされていないが、トランプ大統領への反感が背景にある可能性も指摘されている。
キム・ボラ記者 purple@donga.com






