韓国人の１割が「誰にも頼れない」、広がる孤立と不安

韓国人の幸福度が下がり、社会的孤立感が深まったという調査結果が出た。ＳＫグループの非営利研究財団・社会的価値研究院とリサーチ会社のトリプライトが作成した年次報告書「２０２５韓国人が見た社会問題」によると、個人の幸福度は１０点満点で６．３４点と、昨年（６．５４点）より下がった。「身の回りに頼れる人が一人もいない」と答えたのは９．８％で、前年度（４．１％）の倍以上となった。

調査チームは今回の結果について、低成長基調による経済的困難が個人の心理に悪影響として表れたものだと解釈した。今年５月に実施したアンケートを基に作成された報告書は、今年第２四半期の経済が回復局面に入ったにもかかわらず、経済的不確実性に対する不安感が依然として根強いことを示している。国家経済に対する評価は１０点満点で３．８９点と、２０２０年の初調査以降で最低値を記録した。個々人の家庭の経済状況に対する評価は昨年より高まったものの、自身を中間層と認識する割合は３９．５％で、国家データ庁の資料を基にした中間層の割合（５９．３％）よりはるかに少なかった。

しかし、経済要因だけで幸福度や社会的孤立感を説明することは難しい。韓国は数年連続で経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟３８カ国の中で幸福度は最下位圏で、社会的孤立感は最上位圏だった。人口１０万人当たり自殺率がＯＥＣＤ１位で、孤独死を遂げる人の増加傾向も続いている。高齢化による１人世帯の急増、激しい競争、社会的格差の拡大による生活の質の低下とも無関係ではないだろう。

今回の調査でも、体感景気や不安な住宅価格などの経済問題と同じくらい、社会問題が生活の質に悪影響を与えていることが浮き彫りなった。特にさまざまな社会問題の中で、「イデオロギーや地域、政治的対立の深刻化」の順位が、６年前の調査では１９位だったのが、今年は４位に急上昇した。調査時点が弾劾と早期大統領選局面だったことも影響したとみられる。あらゆる年齢層の経済的、社会的な参加の機会を広げ、社会的資本を蝕む政治対立を解消し、困ったときに情緒的、物質的な支援を受けられる社会的セーフティネットを強化すべきだ。そうしてこそ、超連結社会で社会的関係の断絶を訴えるという逆説を克服することができる。