イーサリアム（Ethereum）を基盤とする分散型金融（ＤｅＦｉ）のプロトコルがハッキングされたことを受け、１億ドル（約１４４０億ウォン）以上のイーサリアムなど暗号資産が流出した。イーサリアムのブロックチェーン上で運営されていた個人間貸付サービス市場がハッカーの被害に遭った。この影響でイーサリアムは一時９％台まで急落し、波紋が広がっている。専門家は、暗号資産取引システムの安定性に問題が浮き彫りになったと指摘している。。
４日、暗号資産情報サイト「コインマーケットキャップ」によると、午後３時３０分現在、時価総額２位のイーサリアムは２４時間前比５．２１％下落の３５２８．５３ドルで取引されている。過去最高値の４９５３．７３ドルに比べると、２８．７６％の下落だ。同日、イーサリアムは一時３４８１．８５ドルまで値を下げた。時価総額１位のビットコインも２．３５％下落し、１０万４９１１．０７ドルとなっている。過去最高値の１２万６１９８．０７ドルに比べ１６．９３％下落した。
今回の下落は、暗号資産プロトコルの一つである「バランサー（Ｂａｌａｎｃｅｒ）」がハッキングを受け、１億ドル超の暗号資産を盗まれたことにより、安全性への懸念が高まったためだ。暗号資産プロトコルとは、インターネットにおけるＨＴＴＰのように、ブロックチェーン世界における基本的なルールを指す。スタートアップ企業「バランサー・ラボ」が開発したバランサー・プロトコルは、イーサリアムのエコシステム上で個人間の暗号資産の貸し借りを可能にする、一種のＰ２Ｐ融資サービスといえる。今回のハッキングでは、同プロトコル内で取引されていたイーサリアム系資産が流出した。なお、今年２月にも世界的暗号資産取引所バイビット（Ｂｙｂｉｔ）がハッキングを受け、約１４億ドル（約２兆ウォン）が盗まれた事例がある。
高麗（コリョ）大学経済学科のクォン・オイク教授は「分かりやすく言えば、現金自動預払機（ＡＴＭ）が襲われたようなもので、問題は暗号資産そのものではなく、ＤｅＦｉプロトコルや暗号資産取引所などの取引システムにある」と述べた。さらに「今回盗まれたのはイーサリアムだが、もしもステーブルコイン（価格連動型暗号資産）が被害に遭っていたなら、事態はより深刻だっただろう」と懸念を示した。特定の法定通貨と連動するステーブルコインが不特定のハッカーに大量に奪われた場合、伝統的な金融市場にまで波及しかねないためだ。
こうしたハッキング事件を受け、世界的な流動性が暗号資産への直接投資よりも、上場投資信託（ＥＴＦ）などの間接投資や金（ゴールド）などの安全資産へと流れる可能性が高まったとの見方も出ている。レックス・シェアーズ・アジア事業代表のオ・ギソク氏は、「過去の暗号資産のハッキング事例のような２０～３０％台の暴落には至らず、市場に『学習効果』が見られる」としながらも、「これにより、相対的に安全なＥＴＦや安全資産に投資資金が集まるだろう」との見通しを示した。
イ・ホ記者 number2@donga.com
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