昨年から所属事務所ADOR（アドア）との契約をめぐって争ってきたガールズグループのNewJeans（写真）が、専属契約の有効確認を求めた訴訟の一審で敗訴した。NewJeans側は「ADORへの復帰は不可能だ」として控訴する考えを明らかにした。
ソウル中央地裁民事合議４１部（鄭會逸部長判事）は３０日、ADORがNewJeansのメンバーを相手取って起こした専属契約有効確認訴訟の判決で、「２０２２年に締結された専属契約が有効であることを確認する」として原告勝訴の判決を下した。訴訟費用もNewJeans側が負担するよう命じた。
裁判長は、「ミン・ヒジン前代表の解任でADORとの信頼関係が崩壊した」とするNewJeans側の主張を認めなかった。判決は「ミン前代表の解任だけでマネジメントの空白が生じたとは言えず、専属契約に『ミン前代表を通じてマネジメントを任せる』との内容もない」と判断した。
昨年４月、親会社ＨＹＢＥ（ハイブ）が傘下レーベル（子会社）であるADORのミン氏に対して実施した監査も正当だったと認定した。裁判所は「ミン前代表のモバイルメッセンジャーでのやり取りによると、彼女はNewJeansとともに親会社ＨＹＢＥから独立する意図で、事前の世論戦や公正取引委員会への申告、訴訟の準備を進めていた」とし、「監査は不当行為への是正要求ではなく、ＨＹＢＥからの独立計画に伴うものとみられる」と指摘。
また、ＨＹＢＥ傘下の別レーベルBELIF LAB（ビリーフラボ）のガールズグループILLIT（アイリット）がNewJeansを盗用したとする主張も退けた。裁判所は「企画案やグラビアで一部の類似点は確認されるが、複製とは言えない」とし「アイドルのコンセプトを商標権や知的財産権として一義的に断定するのは難しい」と判断した。
このほか、△練習生時代の写真・映像流出△ＨＹＢＥ広報担当者による蔑視発言△NewJeansメンバーのＨＡＮＩ（ハニ）が無視されたとの主張――なども、いずれも契約解除の事由には当たらないと判断された。
この日の判決で、NewJeansメンバーの歌謡界復帰は一層不透明になった。NewJeansは今年１月、新グループ名「ＮＪＺ」を発表して独自活動を試みたが、５月に裁判所は「ADORの事前承認または同意なしに芸能活動を行えば、メンバーごとに１回当たり１０億ウォンをADORに支払わなければならない」との決定を下した。NewJeansとADORの専属契約は２０２９年７月に終了するという。
NewJeans側の法的代理人は判決直後、「裁判所の判断は尊重するが、すでに信頼関係が破綻した状況でADORに復帰し、正常に活動を続けるのは不可能だ。即時に控訴する」と表明した。
一方、ADORは声明を出し、「レギュラーアルバムの発売などNewJeansの活動準備を終えて待っている。メンバーと協議し、ファンのもとへ戻れるよう最善を尽くす」との立場を明らかにした。
サ・ジウォン記者 ソン・ヘミ記者 4g1@donga.com
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