教える教師がいないのにＡＩ強国はあり得ない

韓国政府は人工知能（ＡＩ）３大強国への飛躍を目指してスピードを上げているが、教育現場ではＡＩを教える教師不足により、ＡＩ教育が滞っている。今年から「情報」科目は中学校で授業時間が２倍に増え、高校では高校学点制科目として新設された。だがコンピューター基礎教育すら困難なほど、「情報」担当教師が圧倒的に不足している。昨年、京畿（キョンギ）、大邱（テグ）、世宗（セジョン）を除く１４市・道では、「情報」教師は１校当たり平均１人にも満たなかった。地域によっては、１人の教師が１０校を回って授業をしたり、非専攻者が授業を受け持つこともあるという。

全国にコンピューター教育科がある教育大学はわずか９校で、年間定員は１９３人にすぎない。過去５年間で定員はわずか１０人余りしか増えず、事実上凍結されたままだ。教職課程を運営する４０大学のコンピューター関連専攻の定員を合わせても、年間４３４人しか輩出されない。全国の中高等学校の数に比べれば、供給が需要にまったく追いついていないのが現状だ。

ＡＩ技術覇権競争の勝敗は、人材育成と確保にかかっている。その基盤となるＡＩ教育の重要性は、いくら強調してもし過ぎることはない。革新的なＡＩ企業が続々と誕生している中国は、２００１年から小学校で「情報」教育を開始し、英才プログラムを通じて科学・技術・工学・数学（ＳＴＥＭ）分野の人材を育成してきた。最近では北京市が小中高校で最低８時間のＡＩ教育を義務づけ、ＡＩ専門教師１００人、核心教師１０００人を段階的に養成する計画を発表した。

韓国職業能力研究院は２０２７年までにＡＩ、ビッグデータ、クラウドなど新技術分野で６万人の人材不足が生じると推計している。先端グラフィック処理装置（ＧＰＵ）を確保し、ＡＩ高速道路を敷くなどインフラが整備されても、それを動かす人材がいなければ、ＡＩ強国への飛躍は空虚なスローガンに終わるだろう。ＡＩリテラシーを育て、質の高い人材を養成するには、公教育の役割が不可欠であり、何よりも十分な教師確保が前提だ。小中高校でのＡＩ教育を強化し、教師養成に果敢に投資して、ＡＩ強国の骨格から築いていかなければならない。