イスラエルのイラン空爆で原油価格急騰、世界株式市場も動揺

イスラエルのイラン空爆の報道を受け、国際原油価格が１０％以上急騰した。主要な原油輸送路であるホルムズ海峡の封鎖懸念も浮上し、世界の株式市場は一斉に下落し、ビットコインなどの仮想資産価格も急落した。

１３日（現地時間）、ロンドン国際金融先物取引所（ＩＣＥ）では、８月物ブレント原油先物価格が前日比１２.９％上昇し、１バレル７８.３１ドルまで急騰した。これは２０２２年３月のロシアによるウクライナ侵攻以来、最大の上昇幅だ。米ニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）の７月物西テキサス産原油（ＷＴＩ）先物価格も前日比１３.４％上昇し、１バレル７７.１６ドルまで急騰した。

中東の緊張が高まる中、国際原油価格が大きく変動した。中東地域は世界の原油生産量の３分の１を占め、イランは石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国の中で３番目に多くの原油を生産する国だ。

特に専門家は、イランがイスラエルの空爆に対する報復措置として、主要な原油輸送路であるホルムズ海峡を封鎖したり、海上タンカーを攻撃したりする可能性があると懸念している。世界的な投資銀行（ＩＢ）であるＪＰモルガンは、イスラエルとイランの武力衝突が中東全域に拡大した場合、国際原油価格が１バレル１３０ドルまで上昇する可能性があると警告した。原油価格が１００ドルを超えると、世界的なインフレ圧力が高まり、高金利を引き起こし、景気後退の懸念を増幅させる可能性がある。

特に中東産原油への依存度が高い韓国は、輸入原油の約７０％をホルムズ海峡経由で調達しているため、封鎖されればエネルギー供給に深刻な影響を受ける可能性があるとの指摘もある。このため、韓国産業通商資源部は同日、輸出非常対策会議を開き、輸出入物流への影響を点検した。

世界の株式市場も動揺した。韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）は同日０.８７％下落し、２,８９４.６２で取引を終えた。内需関連株を除くほとんどの銘柄が下落し、６月に入って続いていた上昇基調が崩れた。日本の日経平均株価や中国の上海総合指数も１％前後の下落を記録した。米国株式市場の先物も１％以上下落した。暗号資産の代表格であるビットコインの価格も２４時間前比３％以上下落し、１０万５千ドルを下回った。

一方、安全資産である金の価格は急騰した。ブルームバーグなどによると、金先物価格は１％以上上昇し、１オンス（ｏｚ）あたり３４４３.５０ドルまで上昇した。最近弱含んでいたドルの価値も上昇に転じた。主要６ヵ国通貨に対するドルの価値を示すドルインデックスは同日９８.３３まで上昇した。ドル高が進み、最近下落傾向にあったウォン・ドル為替レートも反発した。同日、ソウル外国為替市場でウォン・ドル為替レートは午後３時３０分の取引終了時点で前日比１０.９ウォン上昇し、１３６９.６ウォンで取引を終えた。


イ・ドンフン記者 dhlee@donga.com