ビッグ５病院の専攻医が「全員辞職」、救急室と手術室の大混乱を防ぐべきだ

　

ソウル大学病院など、いわゆる「ビッグ５」病院の専攻医（レジデント）らが、１９日まで全員辞職届を提出し、２０日午前６時から勤務を中断すると明らかにした。円光（ウォングァン）大学など他の病院の専攻医も、相次いで辞表提出に参加することにした。全国４０の医学部の学生たちは２０日、一斉に休学届けを出すことを決議した。医学部の定員を２０００人増やすという政府の決定に反発する医療界の集団行動が、本格的に始まったのだ。

専攻医たちのストライキ予告により、治療が急がれる患者と家族は一大混乱に陥っている。オンラインでは、「母親が２０日に肺がん手術を受けることにしていたが、手術が滞っている」「２７日に予定されていた手術が取り消しになったという電話を受けた」など、被害を訴える書き込みが相次いでいる。入院中断や検査延期などの措置も相次いでいる。５大大手病院の医師のうち、専攻医が約３９％を占めている。彼らは、救急室と手術室で、休日・夜間当直、手術補助などの仕事を引き受けている。専攻医が抜けたら、救急室と手術室は事実上麻痺せざるを得ない構造となっている。

これは、患者の生死と直結しうる問題だ。実際、２０２０年に医学部の増員に反対して専攻医が集団行動に出た当時、服毒患者と心停止患者が、治療する病院を探して死亡した事例もあった。これだから、「患者の命で自分の利益を得ると脅迫するのが、医師のすることか」という批判まで出ているのだ。このような状況で、大韓医師協会は、近いうちに会員投票を通じてストライキ可否を決める方針だ。一般の医師までがストに加わることになれば、国民の被害は手の施しようもなく増えるだろう。

政府は、各病院に専攻医の集団辞職届の受理禁止命令を発動したのに続き、集団休暇を許さず、必須医療を維持するよう命令を追加した。これに応じなければ善処はない、というのが政府の立場だ。しかし、専攻医たちは、政府が業務開始命令をしても復帰しないという強硬な姿勢だ。医療界の集団行動が現実化する可能性を念頭に置いて、大乱が起きないように政府は対策作りを急がなければならない時点だ。

当面は、診療補助(ＰＡ)看護師の役割を拡大し、手術室の人員空白を最小限に抑え、公共医療機関と軍病院を動員し、救急医療を受けさせる案などが急がれる。医師の不法行為に対しては厳正に対応するものの、最悪の状況に至らないよう説得する作業が並行されなければならない。必須医療報酬の引き上げ、避けられない医療事故に対する処罰負担の緩和などを、スピーディーに推進する必要がある。これにより、医療界の反発を和らげる一方、世論の支持を強固にしてこそ、医学部の増員が再び座礁することを防ぐことができる。