７３.２％が「自分の仕事に価値がある」、昨年比１３.６％増

昨年、「自分の仕事に価値がある」と考える人の割合が初めて７０％を超えたことが分かった。月収が６００万ウォンを超えると、この割合は８０％にまで上昇した。

統計庁が２４日に発表した「２０２１韓国の社会指標」に掲載した韓国行政研究院の社会統合実態調査によると、「自分の仕事に価値があると思う」と答えた人は、全体調査対象の７３.２％だった。これは昨年より１３.６ポイントが増えたもので、統計を取り始めた２０１３年以降最も高い数値だ。これまで５０～６０％台にとどまっていた割合が７０％を超えたのは初めて。今回の調査は、昨年９月と１０月に全国の１９歳以上の男女約８０００人を対象に行った。

年代別では、３０代で仕事に価値があると思う人の割合が７９.６％で最も高かった。１０～２０代（７８.３％）、４０代（７７.８％）、５０代（７２.８％）の順だった。６０代以上は６４.４％で、３０代より１５.２％ポイント低かった。

また、所得水準が高いほど、仕事に価値があると考える人の割合も高くなった。月収が６００万ウォン以上では、このような回答が８１.８％にのぼった。５００万ウォン以上～６００万ウォン未満と４００万ウォン以上～５００万ウォン未満では、それぞれ７５.８％と７５.１％だった。月収が３００万ウォン未満は、この割合が７０％を下回った。

韓国行政研究院のキム・ソングン研究委員は、「仕事に価値あると思う人の割合が増えているが、この割合は所得と比例関係を見せる。仕事の価値に所得が相対的により多くの影響を及ぼす様子を見せている」と分析した。


朴熙昌 ramblas@donga.com