ケーブル局「ＶＯＤ」のチェ・ジョンウ代表、ＶＯＤ活性化で売上１０倍増を目指す

「５年後の２０２０年の売上は１兆ウォン、その後は売上２兆ウォンに向けて突っ走る」

昨年の売上が２０００億ウォンに及ばない会社の５年後の売上を５倍以上に、その後はさらに１０倍に伸ばすという。ケーブルテレビ局「ＶＯＤ」のチェ・ジョンウ代表（６１）の言葉には自信が漲っていた。ケーブルテレビ局ＶＯＤは、文字通りケーブルテレビ加入者にオンデマンドビデオ（ＶＯＤ）サービスを提供する会社だ。

「ケーブルテレビ加入者が１４００万世帯なのにＶＯＤを見る世帯は１００万しかないんです。これを１０００万に増やせば、売上は自然と１０倍に増えるはずです」。希望的な単純計算ではないかという質問には「ケーブルテレビとＩＰＴＶなどのＶＯＤ利用者が２０１１年には５．２％だったが、昨年は１９．８％に増加した。この推移なら、叶えられない夢ではない」と言い切った。ＶＯＤ事業への意気込みは、「ホームチョイス」だった社名を最近「ケーブルテレビＶＯＤ」に変えたことからも読み取れる。

「有料放送が受信料収入だけに頼っていないで、ＶＯＤで勝負しなければならない。視聴パターンやデジタル機器の多様化が進み、時間の制約を受けるリアルタイムの放送よりは、ＶＯＤのメリットが浮き彫りになっている。今後４、５年のうちにＶＯＤがテレビや映画館に注ぐ２次メディアから１次メディアになる可能性が高い」

ＶＯＤの活性化はコンテンツ市場にもプラスになると考えている。「普通、映画１０本を作れば３本程度が好調です。ところがＶＯＤ市場が活性化すれば、駄目な７本からもＶＯＤで成功する作品が出てくる。そこから得た収益は、再びコンテンツ市場に流れるんです」

最近、映画館では観客動員が芳しくなかった映画「人間中毒」や１９禁映画「逆鱗」などのように２００〜４００万の観客動員数を記録し、好成績とは言えないが一定の知名度のある「そこそこ」の人気を集めた映画がＶＯＤでは人気コンテンツとなっている。

ＶＯＤの価格を下げればTorrent（トレント）やウェブハードを通じた違法ダウンロード市場も吸収できるとの見方も示した。

「地上波テレビは、ＶＯＤのためにリアルタイム放送の視聴率が下がるとして、しきりに１本当たりの価格の値上げを要求しているが、長い目で見ると損なんです。視聴率下落による広告の減少よりはＶＯＤ収入の増大の方が得なんです。価格を上げようとしないで、より多くの人が見るように安く提供して市場の拡大を図る必要があるんです」

suhchoi@donga.com