米国務部や国防総省の高官らがメディアを相手に、「オフザレコード（非報道）」を前提に、ブリーフィングをする時がある。国務部では、グリーン・デービスタイ北朝鮮特別代表が、ペンタゴンでは、マイケル・シーファー東アジア担当副次官補が乗り出す。その対象は、韓国や日本、中国など、北東アジア地域出身のワシントン特派員ら。このとき、記者らは、カメラや録音機を携帯することなどできない。「バックグラウンドブリーフィング（背景説明）」なためだ。約束を破って、報道する場合、該当メディアは、次のブリーフィングに招かれない。
◆アップルのスマートフォン「アイフォン」には、相手と電話するとき、録音できる機能がない。インタビューや演説、公演は録音できるが、通話の録音はだめだ。米国で売られている三星（サムスン）のギャラクシーフォンも、同じだ。電話中に相手の同意なしに録音すること、スマートフォンに電話中の録音機能を搭載することともに違法だ。アップルの創業主のスティーブ・ジョブズは、通話中の録音を大変きらったという。韓国で売られているアイフォンにも、通話中の録音機能はない。
◆第３者が、他人の会話や電話内容を違法で盗聴する場合、検察では証拠として採用しない。違法で手にした情報では捜査できないという毒樹毒果の原則によるものだ。金大中（キム・デジュン）政府時代、国家安全企画部（現在の国家情報院）の盗聴チームである「ミリムチーム」が、政界や財界、官界、言論界などの有力者を、違法で盗聴したテープ３００個あまりがあったが、検察は公開せず、「パンドラの箱」に入れてしまった。「三星のＸファイル」も同様の理由で、日の目を見ることができなかった。
◆南陽（ナムヤン）乳業の営業管理所長が、代理店の店主に対し、暴言やひどい悪口を放ち、物量を擦り付ける電話の内容が公開され、波紋を呼んでいる。本社の過度な物量押し出しや甲の横暴に憤った代理店主らた、ネット上に電話ファイルを流し、不買運動まで起きている。離婚訴訟などの民事訴訟では、わざと、相手に電話をかけ、会話の内容を録音し、証拠として提出する事例も多い。甲卽是乙 乙卽是甲、すなわち、甲は乙になり乙が甲になる世の中であり、甲であれ乙であれ、言葉に気を使うべきだ。
崔永海（チェ・ヨンへ）論説委員 yhchoi65@donga.com
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