「大企業から学んだ『あくどい手口』をそのまま使ってるた１次協力会社（元請け）の方がもっと怖い」（大企業の電子製品系列会社の３次協力会社代表）
大企業と中小企業の共存問題を巡る議論が白熱しているなか、零細企業の２次（孫請け業者）、３次（ひ孫請け）、４次協力会社（ひひ孫請け）は、「最初から議論がなかった方が増しだ」と悔しい気持ちを訴えた。
議論の焦点が大企業叩きに当てられているため、ピラミッドの下部に位置する孫請け業者たちは、「それでも何かと余裕のある１次協力会社は注目を集めているのに対して、われわれは依然として影に隠れている」と相対的はく奪感を訴えた。
業界では、大企業と直接協力関係（下請け関係）を結んでいる中小企業は、全体の３０％程度に過ぎないと試算する。残りは、中小企業間で、もしくは従業員が数十人規模の零細企業間で発注や下請けの関係にある企業だ。第２次以下の協力会社の代表らは、「あまりにもあちこちに振り回されて、自分たちが何段階目の業者なのかさえも分からなくなった」と口を揃える。
大企業に電子機器部品を納品している１次協力会社に電線などを納めているＨ社の代表は、「大企業が１ヵ月内に（１次協力会社に）現金で決済していることを分かっているのに、（１次協力会社は）われわれには３ヵ月も４ヵ月も待ってくれと言う。耐えかねて支払いを要求すると、『我々も、そういうことを耐えて生き延びた。そのくらい我慢できないならさっさと事業を畳んだ方が良い』という言葉が返ってくる」と話した。
大企業が１次協力会社の納品価格を値切る場合、その負担も２次、３次協力会社にそのまま適用される。大手流通会社の３次協力会社の関係者は、「大企業が納品単価を少しでも削ると、（１次納品業者は）その２倍、３倍分を我々に負担させる。大企業の購買担当者も、このような実態を知り尽くしていながら、自分たちは共存協力がうまくいっているとマスコミに話しているのを見ると、怒りがこみ上げてくる」と語った。
中小企業中央会の関係者は、「大企業の中には１次協力会社が２、３次協力会社をいじめるのを知っていながらも、黙認したり、時には助長するケースもある」と話した。
foryou@donga.com
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