ＳＫグループは、新エネルギーやスマート環境、革新技術の３大産業を次世代成長エンジンと決め、２０年までに１７兆５０００億ウォンの投資を決めた。これと共に、中国統合法人であるＳＫチャイナの発足をきっかけに、中国を始め中南米や中東、東南アジアなどへグローバル拠点地域の拡大を図る。
ＳＫは先月３０日、ソウル鍾路区瑞麟洞（チョンノグ・ソリンドン）のＳＫビルで、崔泰源（チェ・テウォン）会長と主要系列会社の最高経営者（ＣＥＯ）らが出席のもと、開かれた「成長戦略会議」で、このような将来の新成長戦略を樹立したと１日、明らかにした。１日は、ＳＫが持株会社体制に公式的に発足してから３年を迎える日であり、「第２の本社」と呼ばれるＳＫチャイナの公式的な発足日だ。
崔会長は１日、ＳＫ（株）の役員や従業員らと父親である故崔鍾賢（チェ・ジョンヒョン）会長が、植林事業を行った忠鋻北道忠州市（チュンチョンブクド・チュンジュシ）の人登山（インドゥンサン）に登り、「持株会社発足３周年をきっかけに、新たに樹立した成長戦略は今後、ＳＫの競争力強化はもとより、我が国の経済成長の礎になるべきだ」と意志を固めた。
●今年から３大新成長事業推進
ＳＫが決めた３大中核事業は、△新エネルギー資源の確保（Ｅｎｅｒｇｙ）、△スマート環境の構築（Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔ）、△産業革新技術の開発（Ｅｎａｂｌｅｒ）である。
新エネルギー資源の確保に向け、ＳＫエネルギーを中心に太陽光やバイオ燃料、２次電池など環境にやさしい低炭素型の未来エネルギー事業を実施する。４兆５０００億ウォンを投資し、１万１０００あまりの雇用創出が目標だ。これと共に、原油やガス、鉄鉱石、天然ゴムなど海外資源の確保に向け、投資も拡大する。ＳＫ側は、「技術開発や海外資源の開発を通じ、我が国のエネルギー自足率でのＳＫの貢献度を、０８年の６％から１３年は１３％にまで引き上げるつもりだ」と語った。
スマートシティとスマートグリード（知能型電力網）、エコ素材、水処理事業などにも４兆２０００億ウォンを投資する。ＳＫ建設やＳＫケミカルなどから９０００あまりの雇用創出する計画だ。
特に、注目される分野は、ＳＫテレコムが主導する産業革新技術だ。ＳＫは、同分野に最も多い８兆８０００億ウォンをつぎ込み、２万２０００以上の雇用を新たに創出することを決めた。グループの最大メリットである次世代情報通信技術（ＩＣＴ）を活用した産業生産性の増大（ＩＰＥ）事業が、その柱である。また、モバイル遠隔診療や新薬開発事業も推進する。
ＳＫは、今年から１兆３０００億ウォンを投資し、新事業に着手する。ＳＫの成長エンジンは、先日、未来戦略を発表した三星（サムスン）やＬＧの次世代事業と重なっており、今後も激しい競争関係が予想される。
●「中国にもう一つの国内市場」
また、同日、中国では、ＳＫ中国事業を総括するＳＫチャイナが発足し、本格的な運営を開始した。ＳＫチャイナは、朴永浩（バク・ヨンホ）総括社長を中心に、エネルギー（朴サンフン社長）、化学（金龍欽社長）、情報通信・新事業（徐鎭宇社長）、流通物流（白承漢本部長）、経営支援（金泰振社長）、都市開発事業団（スン・ズチャン団長）など、会社内の会社（ＣＩＣ）の形で組織を見直した。
崔会長は同日、ＳＫチャイナに送った動画メッセージで、「中国は、韓国と共にもう一つの国内市場をみる挑戦的な見方を持つべきだ」と強調した。
これと共に、中南米や中東、東南アジアなどの新興市場への戦略も見直した。中南米では、最近、完成したペルー液化天然ガス（ＬＮG）工場と連携し、原油や天然ガス、鉄鉱石など資源開発事業に集中させる。中東地域では、豊富なオイルマネーを背景に急成長を遂げているさまざまなインフラ改善事業に、積極的に参加する計画だ。また、東南アジア地域では、次世代通信事業や石油、石炭、天然ゴムなど資源開発事業に全力を傾けることにした。
fineday@donga.com
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