米メディア「ハングルは韓国の新たな輸出品」

インドネシアの少数民族にハングルが普及されている現象について、米国の主要新聞が集中的に取り上げ、ハングルへの関心を示している。

米紙ニューヨークタイムズは１２日付で、「ハングルが韓国の新たな輸出品として登場している」というタイトルの記事で、訓民正音学会の李基南（イ・ギナム）理事長（７５・女）の活動を紹介した。同紙は、不動産や建設業によって富を築いた李理事長が訓民正音学会を設立し、外国へのハングルの普及に乗り出していることについて集中的に報じた。

教師を務めたことのある李理事長は、建設業によって富を築いた後、０２年、父親の雅号にちなんだ「ウォンアム文化財団」を立ち上げ、ハングルの海外への普及事業に乗り出した。最初はネパールやモンゴル、ベトナム、中国などの外国で活動している韓国人宣教師らを通じて、ハングルを外国に普及する活動を展開。一方で、０７年はソウル大学言語学科の金周源（キム・ジュウォン）教授などと共に、訓民正音学会を設立した。０８年からはインドネシアの少数民族、チアチア族に対して、自らの言語を表記する文字としてハングルを採用する事業を後援し、彼らのためのハングル教材も作った。

これに先立って、ウォール・ストリート・ジャーナル紙も１１日付で、「インドネシアの少数民族、チアチア族は、消えつつある土着語を守るためにハングルを使用することを決めた」とし、「ハングルの島」にまつわるエピソードを紹介した。同紙は、インドネシアのブトゥン島は文字を持たず、土着語を守り、保存するための表記文字としてハングルを採用し、生徒らに向けてハングル教育を開始したと書いた。

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