５日間の旧正月の連休から戻ってきた韓国証券市場は、厳しい現実に直面した。
１１日、ソウル証券市場でのコスピ指数は、前の取引日（５日）より５５．９０ポイント（３．２９％）下がった１６４０．６７で取り引きを終えた。コスダック指数も１２．４１ポイント（１．９３％）下がった６２９．９４で取り引きを終え、５日ぶりに下落の勢いに転じた。連休が明けると韓国の株価が急落したことについて、専門家たちは「ためておいたむちを一度に打たれたようなものだ」という反応を示した。
●米、サービス業指数は５年ぶりに５０を下回る
同日の取引が始まる前から、韓国証券市場の急落振りは予見されていた。国内証券市場が連休で休場する間、世界の証券市場は米国発の悪材料で一様に冷え込んだ。
５日（現地時間）、米国供給管理協会（ＩＳＭ）が発表した１月のサービス業指数は４１．９で、昨年１２月（５４．４）より大幅に下がった。同指数は５０を上回れば景気の拡大局面を、５０を下回れば景気萎縮の局面を意味する。米国のサービス業指数が５０を下回ったのは、５年ぶりのことだ。世界証券市場は、同指数の下落を、米景気低迷のシグナルと受け入れている。
５日から８日にかけて、米国のダウ指数とナスダック指数は、それぞれ３．５９％と３．２７％下がり、同期間、英国のＦＴＳＥ指数は４．０２％、ロシアのＲＴＳ指数は７．０５ポイント暴落した。日本の日経平均株価とインドのサンセックス指数も、６日から８日にかけてそれぞれ５．３０％と６．４２％下がった。
メリッツ証券の尹世郁（ユン・セウク）リサーチセンター長は、「韓国証券市場が休場の間、海外の証券市場が大幅に下落しただけに、１１日の株価急落は避けられなかった」とし、「世界の証券市場は依然として不透明な状況で、底を打っているかどうかは誰も自信を持って語れない状況だ」と話した。
●短期間での悪材料の解消は難しそう
今後も当分、韓国証券市場は、米国を機嫌を伺わざるを得ないのが現状だ。特に最近、米国で相次いで発表される主要景気指標が一様に悲観的なことを考慮すれば、韓国の株価下落幅もさらに広がりかねない。
１３日（現地時間）に発表される米国の１月消費販売の結果で、世界の証券市場は再び乱高下する可能性が高い。国内では１３日に開かれる韓国銀行金融通貨委員会が基準金利のコール金利をどう決定するかが最大の関心事だ。世界的な金利引下げの基調のなか、金融通貨委員会が景気浮揚のためコール金利を下げるかどうか、物価不安を考慮して凍結するかどうかに関心が集まっている。
中長期的な展望も、同様に不透明な状況だ。三星（サムスン）証券の金ハクジュ・リサーチセンター長は、「グローバル的な信用問題や物価上昇、景気低迷は決して短期間で解消できるものではないだけに、長期間、世界の株価に影響を及ぼすだろう」と述べた。
●株式投資家たち、「ブラック・マンデーのジンクス」
旧正月連休明けの月曜日の午前から、取引相場が急落するや、株式の投資家たちの間では、「月曜日が怖い」という言葉まで出た。
年明けから６度あった月曜日のうち５度も株価が下がったためだ。そのうちの４度は一日だけで株価が３０ポイント以上下がった。先月２１日は５１．１６ポイント（２．９５％）、２８日は６５．２２ポイント（３．８５％）も急落した。
月曜日の株価急落が最近繰り返される理由は、米国証券市場の影響が大きかったためだ。大宇（テウ）証券の李ギョンス先任研究員は、「サブプライムローン（低所得者向けの住宅融資）の焦げ付き問題以降、国内証券市場は米証券市場との同調現象が深刻となっているが、米国の主要景気指標の発表が金曜日に集まっており、金曜日に下落した米ニューヨーク証券市場の影響が月曜日の韓国証券市場に影響を及ぼしているわけだ」と話した。
今年、韓国証券市場で株価が急落した５回の月曜日は全て、前の週の金曜日にニューヨーク証券市場が下がった後だった。
ssoo@donga.com
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