「利用者たちの文化意識を信じていました」
先月、ソウル蚕室（チャムシル）ロッテワールド無料開場で数万人が押し寄せ事故が起きた後、ロッテグループは一人の役員の失言でさらに激しい批判に見舞われた。
事故の発生がまるで利用者の市民意識の不足のためであるかのような言い方で、市民たちの抗議が殺到した。企業の危機的状況で、最高経営者（ＣＥＯ）をはじめ役員たちの失言は致命的だ。しかし、普段から「メディア・トレーニング（マスコミ関係教育）」を受けていれば、このようなミスは犯さなかったはずだ。最近、各企業はこの分野に大いに関心を寄せている。
●マスコミを知ってこそ有能な役員になれる
「危機に直面した時には２４時間以内に対応し、定期的に情報を提供しなければなりません。無条件に隠そうとすれば、事態を悪化させることになりかねません。ノーコメントと言わずに、問題解決のために努力する姿勢を見せなければなりません」
先月２２日、京畿道竜仁市（キョンギド・ヨンインシ）にあるＳＫアカデミー研修院。１００人あまりのＳＫグループ系列会社の新任役員たちを対象に「マスコミの理解」という教育が行われた。同グループでこのようなメディア・トレーニングが設けられたのは初めて。
講師を務めたＳＫグループ企業文化室のクォン・オヨン専務は、「マスコミ対応ガイド」という資料を配り、マスコミの勤務システム、記者に対応する要領、危機状況別取り組み方などについて、詳しく説明した。
クォン専務は「有能なＣＥＯになるためには、マスコミの生理を知りつくしていなければならず、正確にコミュニケーションする方法も学ばなければなりません」と言った。
ＬＧグループも先月、役員セミナーで外部の専門家を招待しメディア教育を行った。同社役員たちもことあるごとに、ＰＲコンサルタント関係者や現役のジャーナリストを招待し、マスコミに対する理解の幅を広げてきた。
ハンファグループは昨年、済州道（チェジュド）で新任役員たちを対象とした「メディア環境の変化に対する理解」というメディア・トレーニングを実施した。講師を受け持った（株）ハンファ企画室のカン・ギス部長は、「インタビュー時における『弊社』などの正しい言葉づかいやカメラ前での自然なポーズの取り方など、具体的な教育とインタビューの実習がなされた」という。
全国経済人連合会傘下の国際経営研究院は毎年、企業の部長級以上を対象に、１３週間の日程で「グローバル最高広報責任者（ＣＣＯ）課程」というメディア・トレーニングをしている。
●ＣＥＯが自ら動き回るグローバル企業
世界的なＰＲコンサルタント会社であるエデルマンによれば、米国の１００大企業ＣＥＯの９０％は、メディア・トレーニングを定期的に受けている。
韓国では主に、外資系企業のＣＥＯまたは役員たちを対象に進められてきた。
ソン・ウンジュ・メディア・トレーニング・ワールドワイドコリア理事は、「昨年から、企業のＣＥＯや役員たちのメディア・トレーニング教育が増加している。特に、現代・起亜（ヒョンデ・キア）自動車グループ事件以後には、危機管理の重要性のためか、問い合わせ件数が以前より３０％以上増えた」と言った。
金ホ・エデルマンコリア社長は、「ビル・ゲイツ・マイクロソフト会長やジャック・ウェルチ前GE会長のような世界的な企業のＣＥＯたちは、良いことであれ悪いことであれすべて直接大衆とマスコミの前に出る。仕事ができるというだけで有能なＣＥＯではなく、危機に瀕した時に、適切に対応し問題を解決していかなければならない」と語る。
１９８２年、多国籍製薬会社のジョンソン・アンド・ジョンソンの「毒物事件」は立派な危機克服事例としてあげられる。
米シカゴで鎮痛剤を服用した市民７名が死亡すると、ＣＥＯが直接出て事件の概要を発表した。会社にはメディアセンターを設置し、毎日、記者たちに迅速かつ正確な情報を提供した。２４００億ウォンをかけて、全国にある自社の製品を全て回収した。
間もなく真実は明らかになった。ある精神病者が鎮痛剤に毒物を入れたのだった。会社は消費者から厚い信頼を得た。
ssoo@donga.com
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