原油価格高止まり １４年ぶりの最高値

高騰を続けてきた国際原油価格が１バーレル＝４０ドル台に近づき、１４年ぶりの最高値をつけた。

この価格水準は２年前に比べて５割以上上昇したもので、本格的な原油高の到来とともに第３次オイルショックの可能性まで警告されている。

６日、韓国石油公社によると、５日に取引された米国産標準油種（ＷＴＩ）現物は前日終値比０．６６ドル高の１バレル＝３９．５９ドル、先物は０．５９ドル高の３９．５７ドルをつけた。

現物と先物価格は湾岸戦争勃発直前の１９９０年１０月１１日（４１．０２ドル）と翌１２日（３９．６９ドル）以来の最高値となった。

また、北海ブレントとドバイ原油も一斉に急騰し、史上最高値に近づいた。

同日の価格高騰は、サウジアラビアとシリア、トルコなどで発生したテロによって中東地域の情勢不安が広がる兆しを見せた上、米国の石油製品在庫量が予想を下回る水準であることが明らかになるなど、需給不安が高まったためだとの見方が強い。

しかし、専門家たちは、△減産を武器とした石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の戦略的結束の強化、△９・１１テロ以降中東をめぐる利害関係の変化、△中国の高速成長——など新たな要因が浮上し、１９８０年代半ば以降続いた原油安基調が崩れかかっている証拠だと指摘している。

国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は最近、「新たなオイルショックの影響に関する報告書」で「１９９９年以降ＯＰＥＣの供給調節政策による原油高が００年と０１年の世界経済低迷の原因だった。今後も原油高による危機が発生しないという保証はない」と警報を鳴らしている。

これを反映するかのように、米国家エネルギー政策開発グループ（ＮＥＰＤＧ）の委員長であるチェイニー副大統領は、ブッシュ大統領に「エネルギー安保を通商及び外交政策の最優先に置くべきだ」と話した。中国と日本も、最高権力者が直接石油資源の確保に乗り出している。

しかし、原油輸入で３位、天然ガス輸入で２位の韓国は、原油安時代の慣性から抜け出せぬまま、エネルギー安保協議機関さえ持たず、対策が急がれていると指摘されている。

英国王立国際問題研究所のペク・クヌク研究委員は「エネルギー安保政策の不在は経済と国家安保に深刻な危機を招きかねない」と強調した。