米時事週刊紙ニューズウィークの最新号（２７日付発行）が報じたところによると、北朝鮮は５０年代から、全世界の１２以上の国家から、核開発のための主要部品と原料情報を収集するなど核開発を進めてきた。
ニューズウィークによると、北朝鮮が核開発を進めるようになった契機は、中国でも旧ソ連でもなく日本だった。日本植民支配時代、日本で勉強した科学者らが、北朝鮮の核開発第１世代であり、５０年代に北朝鮮のエリート科学者グループを形成した。
第２次世界大戦後、日本は、北朝鮮の山岳地帯に、非公開核計画の一部であるウラン鉱山と設備を残したまま敗走し、北朝鮮はそのウランを旧ソ連に輸出し、朝鮮戦争（１９５０〜１９５３）の戦費を作った。
ここに、光復（解放）の直後、韓国の混乱期に、左派指向の科学者と工学者３８人を迎え入れ、それ以降、核開発計画の主軸にした。
旧ソ連は１９５６年に、北朝鮮の科学者をデュブナ核研究所に招へいし、それ以降計２５０人の北朝鮮科学者らがここで研究活動を行っている。旧ソ連は引き続いて、北朝鮮の寧辺（ニョンビョン）に２ＭＷ規模の原子炉を建設し、１９６５年に稼働をスタートした。
北朝鮮は、旧ソ連との関係が疎遠になると、独自の核開発に乗り出し、１９７０年代に寧辺原子炉の容量を２倍に増やし、１９８０年代には５ＭＷ規模の黒鉛原子炉を追加で建設した。それ以降は、パキスタンを新しいパートナーとし、核開発に必要とされる部品を調達した。パキスタンの核開発の父とされるカデル・カーンは、１９９３年に平壌（ピョンヤン）を訪問した後、計１３回にわたって北朝鮮を訪ね、支援活動を行い、北朝鮮は、その見返りに大浦洞（テポドン）ミサイルの技術を提供したとされる。
異鎭 leej@donga.com
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