２４日午前１時。草木も眠る丑三つ時に、証券取り引き所公正公示システムには「総発行株式の３％を自社株で買入し、今年の投資計画を全面再検討する」というＳＫテレコムの公示が上がっていた。
これはＳＫテレコムの株価が前日、この３３ヵ月間で最安値を記録したことに対する「緊急鎭火」措置だった。株価の急落はＳＫテレコムが２２日の投資説明会で、第３世代移動通信のＷ-ＣＤＭＡ装備投資に５２００億ウォンを追加投資すると明らかにしたことが決定的だったとアナリストたちは分析している。
チョン・スンキョＬＧ投資証券アナリストは「市場の展望が不確実なＷーＣＤＭＡに巨額の追加投資をするという決定を投資者が納得しなかったため、株価が急落した」とし、「市場は収益性のよくない投資は容認しない」と話した。
他のもう一つの事例。昨年民営化されたＫＴ（旧・韓国通信）は当初、今年３兆ウォン程度を投資しようとした。すると、即時、外国人投資家から「アドバイス」が入った。
ＫＴの筆頭株主は、オーストラリアの有線通信第１位の事業家であるテルストラの投資計画を比較対象に提示しながら、現在、通信業種に成長潜在力のある新事業が見えないため、投資金額を減らすことを要求した。
結局、ＫＴは投資金額を今年の予想売上高の２１％水準である２兆６０００億ウォンに減らした。一時、売上高の３０％まで投資した「民営化以前のＫＴ」とはかなり変わった態度だ。
ＫＴの金・チャンゴンＩＲ部長は「民営化以後、ＫＴのオーナは投資家であるため、株主と協議して投資規模を決定するのは自然な現象だ」と話した。
しかし、一角では短期的な成果に拘る傾向のある投資家の意向にそって投資規模を決定する場合、長期的な企業競争力を弱める可能性があるという憂慮も示した。
情報通信部（情通部）のソン・ユジョン技術政策課長は「短期的な収益だけを考えていたなら、三星（サムソン）電子の半導体投資のような果敢な投資は不可能だっただろう」としながら、「国内移動通信も先端分野に先行投資をすることで、世界的な競争力を維持できた」と指摘した。
孔鍾植 kong@donga.com
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