「同じ業種に従事する人同士が会ってする話は、決まって消費者利益に反する陰謀か価格引き上げを共謀することだけだ」この言葉は、韓国の公正取引委員会の委員長やある消費者団体の代表が言った言葉ではない。ほかでもない１８世紀の古典経済学者アダム・スミスがその著書「国富論」で述べた言葉だ。アダム・スミス以来、経済学者は、供給者間の談合を市場経済の効率性を阻害する市場かく乱行為とみている。なぜならば市場経済の効率性は、供給者間の自由な競争によって維持されるためである。
◆供給者の品物をひとつでも多く売りたいという欲のために、品質競争と価格競争が誘発され、利益を少しでも出そうとする企業の努力から新しい技術や新製品が開発されて、生産資源がより效果的に使用される。したがって消費者が良質の商品を安い価格で消費することができるのは、供給者の好意や良心のおかげではなく、供給者が利益を残すための欲の反射利益のためである。しかし、競争を好む者はいない。ライバルの出現は、企業であれ個人であれ疲れることだ。そのためにいかなる企業も、競争を回避して談合によって楽に多くの利益を得ようとする誘惑を受けるようになる。
◆競争を回避するために供給者の間で結んだ約束は、それ自体が違法行為であるが、そのような約束はどうせちゃんと守られないというのが、経済学で理論的にも経験的にもよく知られた定説である。例えば、価格を高くしようと約束したとしても、他が高い価格の時に自分だけ安い価格にすれば多くの利益を得ることができるため、その約束は維持され難いというのだ。とりわけ参加者が多く、相手がどのような価格で販売したかを正確に把握できない時は、価格カルテルは特段の効果がない。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が石油価格を高く維持するのにこれといって效果的でない理由が、まさにここにある。
◆先日、あるマンション団地の婦人会がマンション価格を高く設定する談合をしたとして、公正取引委員会が調査に乗り出したという。隣同士でマンションを安く売らないように合意したのを事業者間の価格談合と同じとみるべきかは論争の余地があるが、婦人会の価格談合が効果があるとは思えない。さらにそのような行為が、社会的に正当でないという事実は、当事者がよく承知していることだろう。
金鍾奭（キム・ジョンソク）客員論説委員（弘益大学教授・経済学） jskim@hongik.ac.kr
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