
人工知能(AI)市場を巡るビッグテック間の競争が激化する中、かつて「同志」として協力関係を維持していた企業同士でも法的争いが続いている。最近では、オープンAIの営利企業転換を巡り、オープンAIと初期投資家だったテスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)との間で訴訟が進行している中、オープンAIも協力関係にあったアップルを相手取り訴訟を準備していることが分かった。
14日(現地時間)、ブルームバーグ通信は、オープンAIがアップルとの協力を通じて期待していた利益を得られなかったとして、法的措置を準備していると報じた。オープンAI側の弁護団は、外部法律事務所とともに、アップル提訴から契約違反を主張する通知書送付まで、さまざまな選択肢を検討しているという。
これに先立ち、アップルとオープンAIは2024年、iPhoneの音声アシスタント「Siri」にオープンAIのAIモデル「チャットGPT」を導入するための提携を締結した。当時のアップルは、自社の生成AI開発の遅れで、グーグルやメタなど他のビッグテックに後れを取っているとの評価を受けていた。こうした世論を覆す「勝負手」として、オープンAIとの協力を選んだ格好だった。
しかし、オープンAI側は、提携後にアップルがチャットGPTをアップル生態系に限定的に適用したことで、かえってブランドイメージに悪影響が及んだと主張している。オープンAIは、アップルとの提携でチャットGPTの有料購読への転換率が高まると期待していたが、これも実現しなかった。
さらに今年1月、アップルが自社のAIシステム「Apple Intelligence」にグーグルの「ジェミニ」を活用する契約を結んだことが明らかになり、両社関係は急速に冷え込んだ。オープンAIも昨年、アップルの元デザイン責任者ジョニー・アイブ氏が起業した次世代デバイス・スタートアップ「io」を買収し、AIデバイス競争への参入を予告している。
業界では、ビッグテック各社がAI市場の主導権争いを繰り広げる過程で、こうした法的争いがさらに増えるとみている。実際、オープンAIは初期投資家だったマスク氏と、約200兆ウォン規模の賠償金が絡む訴訟を進めている。マスク氏は、オープンAI起業当時、非営利AI研究のため巨額投資を行ったが、サム・アルトマンとグレッグ・ブロックマン両共同創業者が約束を破り、営利企業に転換したと主張している。一方、オープンAI側は、マスク氏が営利企業転換計画を把握しており、自ら設立したAIスタートアップ「xAI」の競争力強化のためオープンAIを攻撃しているとの立場だ。
チェ・ジウォン記者 jwchoi@donga.com






