ＬＡ五輪、競技場命名権を初導入 伝統を見直し

１３０年の歴史を誇るオリンピックもついに「伝統」を見直した。２０２８年ロサンゼルス五輪・パラリンピック組織委員会は昨年８月、「競技場の命名権を販売し、新たな収入源を確保する」と発表した。五輪競技場の命名権を企業に販売するのは史上初めてとなる。

これまで国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は大会の商業利用を抑制するため、競技場の命名権販売を禁止してきた。２０２１年の東京五輪でも、日本の食品企業「味の素」が命名権を持つ「味の素スタジアム」は大会期間中、「東京スタジアム」と呼ばれた。

しかしＩＯＣは今回、ＬＡ組織委の要請を受け入れ、命名権販売を認めた。開催費用の高騰に対応し、政府支援への依存を減らす狙いから、従来の原則を見直したものだ。英紙ガーディアンは「今回の変化はＩＯＣ内部で長年の議論を経て決まったもので、命名権が米国のスポーツ文化に深く根付いている現実を反映した結果だ」と分析した。

ＬＡ五輪組織委はすでに日本の自動車会社メーカーのホンダや米メディア大手コムキャストと命名権契約を締結した。北米プロアイスホッケーリーグ（ＮＨＬ）アナハイム・ダックスの本拠地「ホンダ・センター」は大会期間中も同名称を維持したままバレーボール競技が行われる。ロサンゼルスのユニバーサル・スタジオに設置されるスカッシュ特設会場は「ユニバーサル・スタジオ・コムキャスト・スカッシュセンター」と命名される予定だ。

ＬＡ組織委は最大１９カ所の仮設会場についても命名権を販売する計画だ。ただし、会場内広告を禁止する「クリーンベニュー（Clean Venue）」政策は維持する。組織委は「歴史的な変化により、スポーツ史上最大規模の収益を上げることが可能になった」とし、「ＩＯＣの支持で大きな機会を得た」と強調した。

ＩＯＣは今回の命名権取引を「試験的事業」と位置づけ、今後も導入する可能性を残した。今後の開催都市選定においても適用の可否を検討する方針で、「命名権市場の現実を考慮する」としている。


イ・ソヨン記者 always99@donga.com