急騰する原油価格に耐えきれず、航空各社が相次いで路線の運航を取りやめている。５月の大型連休を前に、消費者の間では燃油サーチャージの負担に続き、運航便の欠航で旅行が中止になるのではないかとの不安が広がっている。このため、キャンセルが可能な宿泊施設を確保するなど、突然の「ノーショー」に備える動きが出ている。
７日、航空業界によると、国内航空会社は高騰する燃料費負担に耐えきれず、運航便を減便したり、一部路線の運航を停止するなどコスト削減を進めている。国際航空運送協会（ＩＡＴＡ）によると、先月末時点の世界の航空燃料の平均価格は１バレル当たり１９５ドルで、戦争前に比べ９６％急騰した。
非常経営を宣言したアシアナ航空は４～５月の国際線１４便を減便し、格安航空会社（ＬＣＣ）は４～６月に地方発の国際線や仁川（インチョン）ーハノイ、バンコク、シンガポール、フーコック、ダナンなど東南アジア主要路線を縮小、または運休すると発表した。中東戦争以降、これまでに欠航した便は数百便に達する。国内航空会社だけでなく、米ユナイテッド航空や独ルフトハンザなど世界の航空会社も相次いで運航取り消し計画を発表している。
相次ぐ欠航を受け、消費者も独自の対策に乗り出している。ソウル龍山区（ヨンサング）に住むＡ氏は、７月のタイ旅行を計画するにあたり、返金不可の商品より１泊当たり約１０万ウォン高い「キャンセル可能」な宿泊施設を予約した。航空便の欠航に備えるためだ。Ａ氏は「タイは需要が多く欠航はないだろうと思いつつも、数万ウォンを節約しようとして数十万ウォンを失う可能性があるため、キャンセル可能な宿を確保した」と語った。
ベトナム旅行を計画しているＢ氏も「予約した航空便がキャンセルされるのではないかと毎日状況を確認している」とし、「宿も予約したが、現在は全額返金可能な期間なので、旅行時点までキャンセルできる宿を改めて予約すべきか悩んでいる」と話した。
航空会社の事情による欠航は全額返金が可能だ。ただし、航空券を予約代行会社を通じて購入した場合、発券手数料やキャンセル手数料として少なくとも１万ウォンから数万ウォンを別途負担しなければならない場合がある。このためオンライン旅行コミュニティなどでは「宿泊施設は必ずキャンセル可能な場所を選べ」「航空会社の公式ホームページで直接購入すればキャンセル時に全額返金を受けられる」「代行会社の手数料は規約に含まれており回避できない。手数料体系をしっかり確認すべきだ」といった助言が共有されている。ある旅行会社の関係者は「団体旅行の問い合わせでは、航空便が欠航した場合に旅行自体が中止になるのか、代替便が用意されるのかという質問が最も多い」と話した。
問題は、高止まりする原油価格が続くほど、さらなる運航中断が避けられない点だ。燃油サーチャージには上限があるため、それを超えるコストは航空会社が負担しなければならない。すでに５月から国際線の燃油サーチャージは上限に達する可能性が高い。「飛ばすほど赤字」という構造が続く恐れがある。
ある航空会社の幹部は「燃料費があまりに高騰しており、５月以降の国際線の半数以上は運航すればするほど赤字となる路線になる可能性が高い」とし、「体力の弱い航空会社は欠航便数をさらに増やさざるを得ない」と話した。
ピョン・ジョングク記者 チェ・ウォンヨン記者 bjk@donga.com
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